地球温暖化防止への取り組み（2024年度の主な活動）

2024年度の主な活動と実績

01DICグループのエネルギー使用量とGHG排出量(Scope1,2)の実績

2024年度のエネルギー使用量は、13,486TJ、CO₂排出量は549,886トンでした。生産数量1トン当たりのCO₂排出量を指標化したCO₂排出原単位は247.6kg-CO₂/tでした。
2024年度のCO₂排出量削減目標を達成できた主な理由は、国内拠点で今年も引き続きグリーン電力を導入し、Scope2の削減に取り組んだことがあげられます。
また、ICP（社内カーボンプライシング）制度を設備投資案件へ取り入れるなど、今まで以上に積極的な省エネ・低炭素化施策に取り組んだ成果の現れといえます。
今後も引き続き高効率設備の導入や工程改善、設備稼働率の向上といった省エネ施策を実施するとともに、バイオマスなどのクリーンな燃料への転換や太陽光発電の導入といった再生可能エネルギーの採用を増やしていく計画です。取り組みの概要については次項以降で後述します。
なおCO₂排出量（Scope1,2）は、第三者機関による検証を受けています。

2030年までのCO₂排出量予測

CO₂排出量予測

CO₂排出原単位推移

エネルギー使用量推移

地域ごとの活動報告

日本国内の活動

国内DICグループにおける再生可能エネルギーの大半は、バイオマスボイラー、太陽光発電によるものです。2024年度は、これらの再生可能エネルギー設備由来のエネルギーは414千GJ（原油換算量10,677㎘）となり、国内DICグループで消費するエネルギー（熱・電気）のうち、10.3％を賄っています。また、CO₂排出量削減効果は、28,684t-CO₂となり、これは国内DICグループのCO₂総排出量の22.3％を再生可能エネルギーで削減した計算になります。
国内DICグループのオフィス・研究所は15拠点（総合研究所除く）あり、2024年度のエネルギー使用量は前年同等に推移しました。全般的に取り組んだ省エネ施策は、①古くなった照明器具や空調機器をトップランナー基準に準拠した高効率タイプにリプレイス、②照明の不要時消灯やエアコンの温度設定を徹底、③ビル管理会社と協働で、「こまめな」省エネ活動に取り組んだことです。さらに、④2021年11月よりWSR2020プロジェクトの一環で開始した、通年でノーネクタイ・ノージャケットの服装を可とした活動も継続して行いました。
また、2024年度も国内DICグループ34事業所で継続して再生可能エネルギー由来電力を導入し、大幅にCO₂排出量を削減しました。
本取り組みを加えたCO₂排出量削減効果は107,738t-CO₂となり、国内DICグループのCO₂排出量は、前年比26.7％減少となりました。今後も、DIC NET ZERO 2050で公約したCO₂排出量削減の新しい中長期目標の達成に向けて、積極的に活動していきます。

AP、CN地域の活動

マレーシアのDIC Compounds社、タイのDIC Siam ChemicalIndustry社、中国の迪爱生合成树脂（中山）有限公司にて太陽光発電設備を導入し、生産活動におけるCO₂排出量の削減に大きく貢献しています。

新設した太陽光発電設備
左から DIC Compounds社、中山合成樹脂、DIC Siam Chemical Industry Co., Ltd.

DICグループの再生可能エネルギーへの取り組み

再生可能エネルギーによるCO₂削減量推移

2024年度 再エネ実績内訳

再生可能エネルギーによるCO₂排出量削減推移

太陽光発電の導入実績について(国内、2018〜2024年度稼働)

DICグループの太陽光発電能力

エネルギーミックスの状況

02サプライチェーンにおける温室効果ガス排出量（Scope3）

購買における取り組み

DICグループは「DICグループサステナビリティ調達ガイドライン」を策定・周知し、取引先へ温室効果ガスの排出量削減を働きかけています。また各種調査を通じて、その活動状況や削減目標を確認するとともに、活動の啓発を進めています。
原料単位での取り組みとしては、調達原料のカーボンフットプリントの調査やバイオ原料・リサイクル原料の探索を推進しています。
詳細は「持続可能な調達」の「原料における環境負荷低減に向けた取り組み」の項目を参照ください。

物流における取り組み

日本国内とAP地域・CN地域のDICグループ各社を対象に、輸送時に排出するCO₂量を詳細に把握する目的で算出サービスの利用検討を行いました。2025年度中に利用開始予定です。
また日本国内においてはフィジカルインターネット実現会議化学品ワーキンググループ^※に参加し、共同物流を検討し積載効率向上やトラック台数の削減を進めています。
サンケミカル社では、いくつかの物流イニシアチブを推進することで、CO₂排出量の削減に継続的に取り組んでいます。これらのイニシアチブには、集約出荷、出荷の最適化、出荷効率の向上などが含まれますが、これだけにとどまりません。具体的なプロジェクトとしては、全体的な出荷回数の削減、小規模な出荷から大規模な出荷への移行、納期を管理することによる緊急出荷の削減等があげられます。これらのプロジェクトそれぞれが、全体的なCO₂排出量の削減に寄与しています。

• フィジカルインターネット：インターネット通信の考え方を物流に適用した新しい物流の仕組みで、デジタル技術を利用し規格化された貨物を複数のネットワークで共同輸送すること。
• フィジカルインターネット実現会議化学品ワーキンググループ：化学品を対象にフィジカルインターネット実現のため、2023年7月に発足した経済産業省および国土交通省が主導する組織。

製品カーボンフットプリント（PCF）算出に向けた取り組み

カーボンニュートラルを実現するためには、サプライチェーン全体でのCO₂排出量の削減が重要であり、個々の企業、個々の製品がどれだけCO₂を排出しているのかを算出し、削減していく必要があります。DICグループでは、 欧州の非営利団体Together forSustainability (TfS)やISO14067:2018などの情報を踏まえた上で、グループとしての統一したPCF算出のガイドラインを策定し、PCF算定を実施しています。2024年度はグループで12,871製品（DICは621製品、サンケミカル社は12,250製品）のPCF算定依頼があり、順次顧客に提供しています。2025年度からは、DICとサンケミカル社で共通の原材料のCO₂排出係数を使用して、製品カーボンフットプリントの算出を実施していきます。年々高まる顧客からの製品カーボンフットプリントの算出要請に応えるため、計算の自動化を含めた製品からの製品カーボンフットプリントの算出の高速化の検討を進めていきます。

製品の削減貢献（Avoided Emission）

削減貢献とは、製品が使用される場面などでGHGの排出削減に貢献することです。例をあげると、車体の軽量化による燃費向上に貢献する製品や、断熱作用による冷暖房エネルギーの削減に貢献する製品などがあります。企業の活動を通じた気候変動の緩和を可視化する評価項目として、近年注目されています。まだまだ算定方法の精緻化や信頼性向上などの点で改善の余地はありますが、サプライチェーンを通じた脱炭素社会への寄与度を明らかにすることができるこの項目について、適切に表現することを進めていきます。

イノベーション

DICグループでは、プラスチック製食品トレーの主要原料であるポリスチレン（PS）を供給しています。白色トレーは、マテリアルリサイクルにより再び食品トレーにリサイクルされていますが、色柄つきトレーはリサイクル過程で再生ペレットが黒色になってしまうため、再利用の使途がハンガー等の別の日用雑貨品などに限られるという課題がありました。
この課題に対し、DICグループは印刷インキ事業で培った技術や樹脂設計の知見を活用し、溶解分離リサイクル技術※1「Dic法:Deinking chemical process」を実現し、2024年11月より四日市工場にて稼働を開始しています。食品容器の国内最大手メーカーである株式会社エフピコが回収する色柄つきトレーを原料として、年間生産能力約1万トンのリサイクルPSを供給できる体制を整えます。
またDICは、色柄つきトレーのケミカルリサイクル※2に向けても研究開発を進めており、「マテリアルリサイクル」と「ケミカルリサイクル」の両軸で再生ポリスチレンペレットの製造に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

• 黒色の再生ペレットを溶解し、着色成分を分離させリサイクルPSに再生する技術。
• ケミカルリサイクルは、「あらゆるタイプの廃化学品・製品」を化学的に分解するなどして、化学原料に再生する手法。

オゾン層対策

代替フロンの「HFC（ハイドロフルオロカーボン）」は、機器・設備の冷媒として広く普及しています。しかし、HFCはオゾン層破壊物質ではないとはいえ、CO₂の100倍～10,000倍以上の温室効果があり、HFCの影響による今世紀末までの平均気温上昇は、約0.5℃分と推計されています。
このような中で、2016年10月、ルワンダのキガリで開催された「モントリオール議定書」の第28回締約国会議においてHFCの生産および消費量の段階的削減義務を定める改正（キガリ改正）が行われました。これに伴い、日本でもオゾン層保護法が改正されました。キガリ改正は日本を含む163ヶ国が批准（2024年12月12日現在）。20ヶ国以上の締結という発効条件を満たしているため、2019年1月1日に発効されました。
日本国内においては、フロン回収・破壊法の法改正を経てフロン排出抑制法が2015年4月に施行されており、フロン類の漏えい量把握と一定量以上フロン類を漏えいさせた者からの報告が義務化されました。さらに2020年4月より改正フロン抑制法が施行され、ユーザがフロン回収を行わない違反に対する直接罰が導入されています。
国内DICグループの2024年度の漏えいフロン量はCO₂排出量換算値で568トンでした（1事業所または1企業の漏えい量が1,000トン以上で国に報告義務あり）。漏えいフロン量はフロン排出抑制法が施行された2015年度から管理を行っており、これまでは国への報告義務が必要な水準を下回って推移しています。
2024年度も、当社におけるフロン排出抑制法への理解度と遵守状況、排出量の算定と点検の実施状況、情報開示内容などが認められた結果、一般財団法人日本冷媒・環境保全機構により実施された「第4回JRECOフロン対策格付け」でもっとも優秀なAランク企業に4年連続で選定されました。
今後もDICグループは、法令遵守を継続するとともに、空調機器選定時においてノンフロンなど環境負荷の低い冷媒を選定することに努めるなど、漏えいフロン量の削減に取り組んでいきます。

漏えいフロン量（CO₂換算値）

環境教育

環境教育についての取り組みを進めています。2025年5～6月に国内DICでは、気候変動に関する事実や課題について、従業員に広く知らしめるためのe-ラーニングを実施し80％超が受講しました。
サンケミカル社では2023年末までの5年間に教育プログラムを受講した割合が70％超であったことと合わせると、DICグループ全体では、この6年半で55％超が環境課題に関する教育を受講しています。
今後は教育内容の充実や、教育対象範囲の拡大に努めていきます。

データ集