GRIスタンダード対照表

本報告書は、GRI(Global Reporting Initiative)サステナビリティ・レポーティング・スタンダードの中核(Core)オプションに準拠しています。

100シリーズ (共通)

GRI 102: 一般開示事項 2016

1組織のプロフィール

102-1

組織の名称

該当ページ

世界に広がるDICグループP3

G4ガイドライン

: G4-3

102-3

本社の所在地

該当ページ

世界に広がるDICグループP3

G4ガイドライン

: G4-5

102-4

事業所の所在地

G4ガイドライン

: G4-6

102-5

所有形態および法人格

該当ページ

世界に広がるDICグループP3

G4ガイドライン

: G4-7

102-7

組織の規模

G4ガイドライン

: G4-9

102-8

従業員およびその他の労働者に関する情報

該当ページ

基本的な人事データ(DIC)P116

G4ガイドライン

: G4-10

ISO26000

: 6.4、6.4.3

102-9

サプライチェーン

該当ページ

持続可能な調達P131

G4ガイドライン

: G4-12

102-10

組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化

該当ページ

新組織P22

参考情報/省略の理由

: 買収(P24,26

G4ガイドライン

: G4-13

102-11

予防原則または予防的アプローチ

G4ガイドライン

: G4-14

ISO26000

: 6.2

102-12

外部イニシアティブ

G4ガイドライン

: G4-15

ISO26000

: 6.2

102-13

団体の会員資格

該当ページ

: 国連グローバル・コンパクト、 一般社団法人 日本化学工業協会、 一般社団法人 日本経済団体連合会、 公益社団法人 経済同友会 、印刷インキ工業連合会

G4ガイドライン

: G4-16

ISO26000

: 6.2

2戦略

102-14

上級意思決定者の声明

該当ページ

トップメッセージP7-12

G4ガイドライン

: G4-1

ISO26000

: 6.2

102-15

重要なインパクト、リスク、機会

G4ガイドライン

: G4-2

ISO26000

: 6.2

3倫理と誠実性

102-16

価値観、理念、行動基準・規範

該当ページ

The DIC WAYP1)、 DICグループ行動規範P54

G4ガイドライン

: G4-56

102-17

倫理に関する助言および懸念のための制度

該当ページ

内部通報制度の整備と運用P55

G4ガイドライン

: G4-57、G4-58

4ガバナンス

102-18

ガバナンス構造

G4ガイドライン

: G4-34

ISO26000

: 6.2

102-19

権限移譲

該当ページ

サステナビリティ推進体制P51

G4ガイドライン

: G4-35

102-20

経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任

G4ガイドライン

: G4-36

102-22

最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

G4ガイドライン

: G4-38

ISO26000

: 6.2

102-23

最高ガバナンス機関の議長

G4ガイドライン

: G4-39

ISO26000

: 6.2

102-24

最高ガバナンス機関の指名と選出

G4ガイドライン

: G4-40

ISO26000

: 6.2

102-25

利益相反

該当ページ

有価証券報告書

G4ガイドライン

: G4-41

ISO26000

: 6.2

102-26

目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役

G4ガイドライン

: G4-42

102-27

最高ガバナンス機関の集合的知見

G4ガイドライン

: G4-43

102-28

最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価

G4ガイドライン

: G4-44

ISO26000

: 6.2

102-29

経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント

G4ガイドライン

: G4-45

ISO26000

: 6.2

102-30

リスクマネジメント・プロセスの有効性

G4ガイドライン

: G4-46

102-31

経済、環境、社会項目のレビュー

G4ガイドライン

: G4-47

ISO26000

: 6.2

102-32

サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

G4ガイドライン

: G4-48

102-33

重大な懸念事項の伝達

G4ガイドライン

: G4-49

ISO26000

: 6.2

102-34

伝達された重大な懸念事項の性質と総数

G4ガイドライン

: G4-50

102-35

報酬方針

該当ページ

役員報酬についてP43)、 有価証券報告書P41-43

G4ガイドライン

: G4-51

ISO26000

: 6.2

102-36

報酬の決定プロセス

該当ページ

役員報酬についてP43)、 有価証券報告書P41-43

G4ガイドライン

: G4-52

102-37

報酬に関するステークホルダーの関与

G4ガイドライン

: G4-53

ISO26000

: 6.2

102-38

年間報酬総額の比率

参考情報/省略の理由

:有価証券報告書:従業員の状況

G4ガイドライン

: G4-54

102-39

年間報酬総額比率の増加率

G4ガイドライン

: G4-55

5ステークホルダー・エンゲージメント

102-40

ステークホルダー・グループのリスト

G4ガイドライン

: G4-24

ISO26000

: 6.2

102-41

団体交渉協定

該当ページ

:日本:労働組合加入率は67.2%(対象となる一般社員のほぼ100%)【昨年ベース】海外:各国での法規制に基づき、従業員は団体交渉権を有する。

G4ガイドライン

: G4-11

ISO26000

: 6.3.10、6.4、6.4.3、6.4.4、6.4.5

102-42

ステークホルダーの特定および選定

G4ガイドライン

: G4-25

ISO26000

: 6.2

102-43

ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法

G4ガイドライン

: G4-26、G4-PR5

ISO26000

: 6.2、6.7、6.7.4、6.7.5、6.7.6、6.7.8、6.7.9

102-44

提起された重要な項目および懸念

G4ガイドライン

: G4-27、G4-PR5

ISO26000

: 6.2

6報告実務

102-45

連結財務諸表の対象になっている事業体

G4ガイドライン

: G4-17

ISO26000

: 6.2

102-46

報告書の内容および項目の該当範囲の確定

G4ガイドライン

: G4-18

102-47

マテリアルな項目のリスト

該当ページ

マテリアリティ分析P53

G4ガイドライン

: G4-19

102-48

情報の再記述

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-22

102-49

報告における変更

該当ページ

マテリアリティ分析P53)、 マテリアリティ自体の見直しを実施

G4ガイドライン

: G4-23

102-50

報告期間

該当ページ

:本レポートについて(P2

G4ガイドライン

: G4-28

102-51

前回発行した報告書の日付

該当ページ

:本レポートについて(P2

G4ガイドライン

: G4-29

102-52

報告サイクル

該当ページ

:本レポートについて(P2

G4ガイドライン

: G4-30

102-53

報告書に関する質問の窓口

該当ページ

< お問い合わせ先> 裏表紙

G4ガイドライン

: G4-31

102-54

GRI スタンダードに準拠した報告であることの主張

該当ページ

:本レポートについて(P2

G4ガイドライン

: G4-32-a

102-55

内容索引

該当ページ

:本対照表が該当

G4ガイドライン

: G4-32-b

102-56

外部保証

G4ガイドライン

: G4-32-c、G4-33

ISO26000

: 7.5.3

103 マネジメント手法
GRI 103: マネジメント手法 2016

103-1

マテリアルな項目とその該当範囲の説明

該当ページ

マテリアリティ分析P53

G4ガイドライン

: G4-DMA-a、G4-20、G4-21

103-2

マネジメント手法とその要素

該当ページ

: DIC グループのマテリアリティ
■持続可能な事業体質への転換
■新製品開発力強化・新事業創出
■サーキュラーエコノミーへの取り組み
社会課題のビジネス展開P134
■プロダクト・スチュワードシップ
安全・環境・健康P64)、 品質P112)、 持続可能な調達P131
■気候変動への対応
■環境負荷物質の低減(大気、水域等)
安全・環境・健康P64
■規制・事業環境変化への的確な対応
BCM・危機管理P56
■持続可能な調達の推進
■パートナーシップの強化
持続可能な調達P131
■子会社ガバナンス
コンプライアンスP54
■情報セキュリティ
情報セキュリティP62
■資本効率の最大化
■デジタルトランスフォーメーション
■食の安全の確保
中期経営計画「DIC111」P13
■顧客・市場とのコミュニケーション
ステークホルダーとのコミュニケーションP144

G4ガイドライン

: G4-DMA-b、G4-EN34、G4-LA16、G4-HR12、G4-SO11

103-3

マネジメント手法の評価

該当ページ

: 評価結果は上記記載と同様、各ページに記載
サステナビリティ推進体制P51

G4ガイドライン

: G4-DMA-c

200シリーズ (経済項目)

GRI 201: 経済パフォーマンス 2016

201-1

創出、分配した直接的経済価値

該当ページ

世界に広がるDICグループP3-4)、 経営の状況(P155

G4ガイドライン

: G4-EC1

ISO26000

: 6.8、6.8.3、6.8.7、6.8.9

201-2

気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会

該当ページ

TCFD 提言の支持と取り組みP92

G4ガイドライン

: G4-EC2

ISO26000

: 6.5.5

201-3

確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

該当ページ

有価証券報告書P78

G4ガイドライン

: G4-EC3

201-4

政府から受けた資金援助

G4ガイドライン

: G4-EC4

GRI 202: 地域経済での存在感 2016

202-1

地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)

参考情報/省略の理由

有価証券報告書

G4ガイドライン

: G4-EC5

ISO26000

: 6.4.4、6.8

202-2

地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

G4ガイドライン

: G4-EC6

ISO26000

: 6.8、6.8.5、6.8.7

GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016

203-1

インフラ投資および支援サービス

該当ページ

社会との共生・社会貢献P140

参考情報/省略の理由

:ウェブサイト(Global | HOME > サステナビリティ > 社会との共生・社会貢献)

G4ガイドライン

: G4-EC7

ISO26000

: 6.3.9、6.8、6.8.3、6.8.4、6.8.5、6.8.6、6.8.7、6.8.9

203-2

著しい間接的な経済的インパクト

該当ページ

社会との共生・社会貢献P140

参考情報/省略の理由

:ウェブサイト(Global | HOME > サステナビリティ > 社会との共生・社会貢献)

G4ガイドライン

: G4-EC8

ISO26000

: 6.3.9、6.6.6、6.6.7、6.7.8、6.8、6.8.5、6.8.6、6.8.7、6.8.9

GRI 204: 調達慣行 2016

204-1

地元サプライヤーへの支出の割合

G4ガイドライン

: G4-EC9

ISO26000

: 6.6、6.6.8、6.8.5、6.8.7

GRI 205: 腐敗防止 2016

205-1

腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

参考情報/省略の理由

コンプライアンス

G4ガイドライン

: G4-SO3

ISO26000

: 6.6、6.6.3

205-2

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

該当ページ

コンプライアンスP54-55

参考情報/省略の理由

CSR調達の推進

G4ガイドライン

: G4-SO4

ISO26000

: 6.6、6.6.3

205-3

確定した腐敗事例と実施した措置

該当ページ

: 該当なし

参考情報/省略の理由

主な取り組みの目標と実績

G4ガイドライン

: G4-SO5

ISO26000

: 6.6、6.6.3

GRI 206: 反競争的行為 2016

206-1

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

該当ページ

: 該当なし

参考情報/省略の理由

主な取り組みの目標と実績

G4ガイドライン

: G4-SO7

ISO26000

: 6.6、6.6.5、6.6.7

300シリーズ (環境項目)

GRI 301: 原材料 2016

301-1

使用原材料の重量または体積

G4ガイドライン

: G4-EN1

ISO26000

: 6.5.4

301-2

使用したリサイクル材料

G4ガイドライン

: G4-EN2

ISO26000

: 6.5.4

301-3

再生利用された製品と梱包材

G4ガイドライン

: G4-EN28

ISO26000

: 6.5.3、6.5.4、6.7.5

GRI 302: エネルギー 2016

302-1

組織内のエネルギー消費量

G4ガイドライン

: G4-EN3

ISO26000

: 6.5.4

302-2

組織外のエネルギー消費量

G4ガイドライン

: G4-EN4

ISO26000

: 6.5.4

302-3

エネルギー原単位

該当ページ

非財務情報P6

G4ガイドライン

: G4-EN5

ISO26000

: 6.5.4

302-4

エネルギー消費量の削減

G4ガイドライン

: G4-EN6

ISO26000

: 6.5.4、6.5.5

302-5

製品およびサービスのエネルギー必要量の削減

該当ページ

主要省エネ施策P82

G4ガイドライン

: G4-EN7

ISO26000

: 6.5.4、6.5.5

GRI 303: 水 2016

303-1

水源別の取水量

該当ページ

水資源の管理P99

G4ガイドライン

: G4-EN8

ISO26000

: 6.5.4

303-2

取水によって著しい影響を受ける水源

該当ページ

水資源の管理P99

G4ガイドライン

: G4-EN9

ISO26000

: 6.5.4

303-3

取水

該当ページ

水資源の管理P99

G4ガイドライン

: G4-EN10

ISO26000

: 6.5.4

303-4

排水

該当ページ

水資源の管理P99

ISO26000

: 6.5.4

303-5

水消費

ISO26000

: 6.5.4

GRI 304: 生物多様性 2016

304-1

保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト

G4ガイドライン

: G4-EN11

ISO26000

: 6.5.6

304-2

活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

G4ガイドライン

: G4-EN12

ISO26000

: 6.5.6

304-3

生息地の保護・復元

G4ガイドライン

: G4-EN13

ISO26000

: 6.5.6

304-4

事業の影響を受ける地域に生息するIUCN レッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

G4ガイドライン

: G4-EN14

ISO26000

: 6.5.6

GRI 305: 大気への排出 2016

305-1

直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)

G4ガイドライン

: G4-EN15

ISO26000

: 6.5.5

305-2

間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)

G4ガイドライン

: G4-EN16

ISO26000

: 6.5.5

305-3

その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)

G4ガイドライン

: G4-EN17

ISO26000

: 6.5.5

305-4

温室効果ガス(GHG) 排出原単位

該当ページ

非財務情報P6

G4ガイドライン

: G4-EN18

ISO26000

: 6.5.5

305-5

温室効果ガス(GHG)排出量の削減

該当ページ

Region別のCO2排出量実績P80-81

G4ガイドライン

: G4-EN19

ISO26000

: 6.5.5

305-6

オゾン層破壊物質(ODS)の排出量

該当ページ

オゾン層対策P87

G4ガイドライン

: G4-EN20

ISO26000

: 6.5.3、6.5.5

305-7

窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物

該当ページ

環境汚染の予防P93)、 SOx、NOx、CODの削減P94

G4ガイドライン

: G4-EN21

ISO26000

: 6.5.3

GRI 306: 排水および廃棄物 2016

306-1

排水の水質および排出先

G4ガイドライン

: G4-EN22

ISO26000

: 6.5.3、6.5.4

306-2

種類別および処分方法別の廃棄物

該当ページ

産業廃棄物管理P97

G4ガイドライン

: G4-EN23

ISO26000

: 6.5.3

306-3

重大な漏出

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-EN24

ISO26000

: 6.5.3

306-4

有害廃棄物の輸送

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-EN25

ISO26000

: 6.5.3

306-5

排水や表面流水によって影響を受ける水域

参考情報/省略の理由

水資源の管理

G4ガイドライン

: G4-EN26

ISO26000

: 6.5.3、6.5.4、6.5.6

GRI 307: 環境コンプライアンス 2016

307-1

環境法規制の違反

該当ページ

安全環境監査P68

G4ガイドライン

: G4-EN29

ISO26000

: 4.6

GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント 2016

308-1

環境基準により選定した新規サプライヤー

参考情報/省略の理由

持続可能な調達

G4ガイドライン

: G4-EN32

ISO26000

: 6.3.5、6.6.6、7.3.1

308-2

サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

該当ページ

持続可能な調達P131

参考情報/省略の理由

: 特定されたサプライヤーの数、特定されたマイナスのインパクトは、機密保持上の制約のため開示できない。

G4ガイドライン

: G4-EN33

ISO26000

: 6.3.5、6.6.6、7.3.1

400シリーズ (社会項目)

GRI 401: 雇用 2016

401-1

従業員の新規雇用と離職

該当ページ

基本的な人事データ(DIC)P116

参考情報/省略の理由

多様な人材の採用

G4ガイドライン

: G4-LA1

ISO26000

: 6.4、6.4.3

401-2

正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当

参考情報/省略の理由

人材マネジメント

G4ガイドライン

: G4-LA2

ISO26000

: 6.4、6.4.3、6.4.4

401-3

育児休

該当ページ

仕事と家庭の両立支援P124

G4ガイドライン

: G4-LA3

ISO26000

: 6.4、6.4.3

GRI 402: 労使関係 2016

402-1

事業上の変更に関する最低通知期間

該当ページ

: 労働協約で定める適切な通知期間を有する

G4ガイドライン

: G4-LA4

ISO26000

: 6.4、6.4.3、6.4.4、6.4.5

GRI 403: 労働安全衛生 2018

403-1

労働安全衛生マネジメントシステム

G4ガイドライン

: G4-LA5

ISO26000

: 6.4、6.4.6

403-2

危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査

G4ガイドライン

: G4-LA6

ISO26000

: 6.4、6.4.6

403-3

労働衛生サービス

G4ガイドライン

: G4-LA7

ISO26000

: 6.4、6.4.6、6.8、6.8.3、6.8.4、6.8.8

403-4

労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション

G4ガイドライン

: G4-LA8

ISO26000

: 6.4、6.4.6

403-5

労働安全衛生に関する労働者研修

該当ページ

危険予知トレーニングP71

ISO26000

: 6.4、6.4.6

403-6

労働者の健康増進

該当ページ

労働安全衛生P75

ISO26000

: 6.4、6.4.6

403-7

ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和

該当ページ

リスクの低減P70

ISO26000

: 6.4、6.4.6

403-8

労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者

ISO26000

: 6.4、6.4.6

403-9

労働関連の傷害

該当ページ

労働災害の発生状況P74)、 保安防災P75)、 リスクの低減P70

ISO26000

: 6.4、6.4.6

403-10

労働関連の疾病・体調不良

G4ガイドライン

: G4-LA8

ISO26000

: 6.4、6.4.6

GRI 404: 研修と教育 2016

404-1

従業員一人あたりの年間平均研修時間

参考情報/省略の理由

DICの研修体制

G4ガイドライン

: G4-LA9

ISO26000

: 6.4、6.4.7

404-2

従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

G4ガイドライン

: G4-LA10

ISO26000

: 6.4、6.4.7、6.8.5

404-3

業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

該当ページ

人材の登用・育成P126) DICにおいて、全従業員が性別、職種、等級 に関わらず人事評価に関する面談を年2回実施。

G4ガイドライン

: G4-LA11

ISO26000

: 6.4、6.4.7

GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016

405-1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

該当ページ

ダイバーシティの推進P120)、 DIC111P13

G4ガイドライン

: G4-LA12

ISO26000

: 6.3.7、6.3.10、6.4、6.4.3

405-2

基本給と報酬総額の男女比

G4ガイドライン

: G4-LA12

ISO26000

: 6.3.7、6.3.10、6.4、6.4.3

GRI 406: 非差別 2016

406-1

差別事例と実施した救済措置

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-HR3

ISO26000

: 6.3、6.3.6、6.3.7、6.3.10、6.4.3

GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016

407-1

結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

G4ガイドライン

: G4-HR4

ISO26000

: 6.3、6.3.3、6.3.4、6.3.5、6.3.8、6.3.10、6.4.3、6.4.5

GRI 408: 児童労働 2016

408-1

児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

該当ページ

人材マネジメントP118

参考情報/省略の理由

持続可能な調達

G4ガイドライン

: G4-HR5

ISO26000

: 6.3、6.3.3、6.3.4、6.3.5、6.3.7、6.3.10

GRI 409: 強制労働 2016

409-1

強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

該当ページ

人材マネジメントP118

参考情報/省略の理由

持続可能な調達

G4ガイドライン

: G4-HR6

ISO26000

: 6.3、6.3.3、6.3.4、6.3.5、6.3.7、6.3.10

GRI 410: 保安慣行 2016

410-1

人権方針や手順について研修を受けた保安要員

参考情報/省略の理由

人材マネジメント

G4ガイドライン

: G4-HR7

ISO26000

: 6.3、6.3.5、6.4.3、6.6.6

GRI 411: 先住民族の権利 2016

411-1

先住民族の権利を侵害した事例

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-HR8

ISO26000

: 6.3、6.3.6、6.3.7、6.3.8、6.6.7

GRI 412: 人権アセスメント 2016

412-1

人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所

該当ページ

人材マネジメントP117

G4ガイドライン

: G4-HR9

ISO26000

: 6.3、6.3.3、6.3.4、6.3.5

412-2

人権方針や手順に関する従業員研修

参考情報/省略の理由

人材マネジメントP117

G4ガイドライン

: G4-HR2

ISO26000

: 6.3、6.3.5

412-3

人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

G4ガイドライン

: G4-HR1

ISO26000

: 6.3、6.3.3、6.3.5、6.3.6

GRI 413: 地域コミュニティ 2016

413-1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

G4ガイドライン

: G4-SO1

ISO26000

: 6.3.9、6.6.7、6.8、6.8.5、6.8.7

413-2

地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所

G4ガイドライン

: G4-SO2

ISO26000

: 6.3.9、6.5.3、6.5.6、6.8.9

GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016

414-1

社会的基準により選定した新規サプライヤー

参考情報/省略の理由

持続可能な調達

G4ガイドライン

: G4-LA14、G4-HR10、G4-SO9

414-2

サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

該当ページ

持続可能な調達P132

参考情報/省略の理由

: 特定されたサプライヤーの数、特定されたマイナスのインパクトは、機密保持上の制約のため開示できない。

G4ガイドライン

: G4-LA15、G4-HR11、G4-SO10

GRI 415: 公共政策2016

415-1

政治献金

G4ガイドライン

: G4-SO6

GRI 416: 顧客の安全衛生 2016

416-1

製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

G4ガイドライン

: G4-PR1

ISO26000

: 6.3.9、6.6.6、6.7、6.7.4、6.7.5

416-2

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

該当ページ

: 該当なし

参考情報/省略の理由

トラブルの再発防止に向けて

G4ガイドライン

: G4-PR2

ISO26000

: 6.3.9、6.6.6、6.7、6.7.4、6.7.5

GRI 417: マーケティングとラベリング 2016

417-1

製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項

該当ページ

化学品製品安全P105

参考情報/省略の理由

顧客満足への取り組み

G4ガイドライン

: G4-PR3

ISO26000

: 6.7、6.7.3、6.7.4、6.7.5、6.7.6、6.7.9

417-2

製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-PR4

ISO26000

: 6.7、6.7.3、6.7.4、6.7.5、6.7.6、6.7.9

417-3

マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-PR7

ISO26000

: 6.7、6.7.3、6.7.6、6.7.9

GRI 418: 顧客プライバシー 2016

418-1

顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-PR8

ISO26000

: 6.7、6.7.7

GRI 419: 社会経済面のコンプライアンス 2016

419-1

社会経済分野の法規制違反

該当ページ

: 該当なし

G4ガイドライン

: G4-SO8、G4-PR9

ISO26000

: 6.6、6.6.3、6.6.7、6.8.7