GRIスタンダード対照表
本報告書は、GRI(Global Reporting Initiative)サステナビリティ・レポーティング・スタンダードの中核(Core)オプションに準拠しています。
100シリーズ (共通)
GRI 102: 一般開示事項 2016
1組織のプロフィール
組織の名称
該当ページ
: 世界に広がるDICグループ(P3)
活動、ブランド、製品、サービス
該当ページ
: DICグループの価値創造アプローチ(P15-16)、 パッケージング&グラフィック(P19-20)、 カラー&ディスプレイ(P21-22)、 ファンクショナルプロダクツ(P23-24)、 新技術と価値の創造(P137-138)
本社の所在地
該当ページ
: 世界に広がるDICグループ(P3)
事業所の所在地
該当ページ
所有形態および法人格
該当ページ
: 世界に広がるDICグループ(P3)
参入市場
該当ページ
: DICグループの価値創造アプローチ(P15-16)、 パッケージング&グラフィック(P19-20)、 カラー&ディスプレイ(P21-22)、 ファンクショナルプロダクツ(P23-24)、 新技術と価値の創造(P137-139)
組織の規模
該当ページ
組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
該当ページ
: 特に重大な変化はありませんでした。
外部イニシアティブ
該当ページ
: グローバルに信頼され誇りある企業市民であり続けるために(P60)、 「持続可能な開発のための2030 アジェンダ」への取り組み(P61)、 サーキュラーエコノミーへの取り組み(P95)、 外部評価について(P148)
ISO26000
: 6.2
2戦略
重要なインパクト、リスク、機会
該当ページ
: ESG部門長メッセージ(P52-53)、 サステナビリティ指標(P54-55)、 TCFDへの取り組み(P56-58)、 DICグループのサステナビリティの取り組み(P59-61)
参考情報/省略の理由
: パッケージング&グラフィック(P19-20)、 カラー&ディスプレイ(P21-22)、 ファンクショナルプロダクツ(P23-24)、 特集(P25-36)
ISO26000
: 6.2
3倫理と誠実性
価値観、理念、行動基準・規範
該当ページ
: The DIC WAY(P1)、 サステナビリティ基本方針(P59)、 DICグループ行動規範(P62)
倫理に関する助言および懸念のための制度
該当ページ
: 内部通報制度の整備と運用(P63)
4ガバナンス
目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役
該当ページ
: コーポレートガバナンス(P40-44)、 サステナビリティ推進体制(P60)
最高ガバナンス機関の集合的知見
該当ページ
: コーポレートガバナンス(P40-44)、 サステナビリティ推進体制(P60)
経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
該当ページ
: DICグループのサステナビリティの取り組み(P59-61)、 マテリアリティの分析(P50-51)、 TCFDへの取り組み(P56-58)
ISO26000
: 6.2
リスクマネジメント・プロセスの有効性
該当ページ
: DICグループのサステナビリティの取り組み(P59-61)、 マテリアリティの分析(P50-51)、 TCFDへの取り組み(P56-58)
経済、環境、社会項目のレビュー
該当ページ
参考情報/ 省略の理由
: DICグループのサステナビリティの取り組み(P59-61)、 マテリアリティの分析(P50-51)、 TCFDへの取り組み(P56-58)
ISO26000
: 6.2
サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
該当ページ
:代表取締役含むサステナビリティ委員会のメンバーに承認の上、発行しています。
参考情報/ 省略の理由
伝達された重大な懸念事項の性質と総数
報酬に関するステークホルダーの関与
ISO26000
: 6.2
年間報酬総額の比率
参考情報/省略の理由
年間報酬総額比率の増加率
5ステークホルダー・エンゲージメント
団体交渉協定
該当ページ
:日本:労働組合加入率は72.0%(対象となる一般社員のほぼ100%)
海外:各国での法規制に基づき、従業員は団体交渉権を有する。
ISO26000
: 6.3.10、6.4、6.4.3、6.4.4、6.4.5
ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法
該当ページ
ISO26000
: 6.2、6.7、6.7.4、6.7.5、6.7.6、6.7.8、6.7.9
6報告実務
報告書の内容および項目の該当範囲の確定
該当ページ
マテリアルな項目のリスト
該当ページ
: マテリアリティの分析(P50-51)
情報の再記述
該当ページ
:該当なし
報告における変更
該当ページ
: マテリアリティの分析(P50-51)
報告期間
該当ページ
:本レポートについて(P2)
前回発行した報告書の日付
該当ページ
:本レポートについて(P2)
報告サイクル
該当ページ
:本レポートについて(P2)
報告書に関する質問の窓口
該当ページ
〈お問い合わせ先〉 裏表紙
GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
該当ページ
:本レポートについて(P2)
内容索引
該当ページ
:本対照表が該当
103 マネジメント手法
GRI 103: マネジメント手法 2016
マテリアルな項目とその該当範囲の説明
該当ページ
: マテリアリティの分析(P50-51)
マネジメント手法とその要素
該当ページ
:
マテリアリティの分析 最重要課題 (P50-51)
■持続可能な事業体質への転換
■プロダクト・スチュワードシップ
■気候変動への対応
■新製品開発力強化・新事業創出
TCFDへの取り組み(P56-58)、 DICグループのサステナビリティの取り組み(P59-61)、 コンプライアンス(P62)、 BCM・危機管理(P64)、 情報セキュリティ(P67)、 安全・環境・健康(P69)、 労働安全・保安防災(P75)、 気候変動(P82)、
環境汚染の予防(P93)、 廃棄物管理(P96) 、 水資源の管理(P99)、 物流安全(P102)、 化学品・製品安全(P105)、 品質(P112)、 人材マネジメント(P115) 、 持続可能な調達(P132)、 社会課題のビジネス展開(P135)、 新技術と価値の創造(P137)
マネジメント手法の評価
該当ページ
: 評価結果は上記記載と同様、各ページに記載
サステナビリティ推進体制(P60)
200シリーズ (経済項目)
GRI 201: 経済パフォーマンス 2016
確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
該当ページ
: 有価証券報告書
政府から受けた資金援助
GRI 202: 地域経済での存在感 2016
地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
ISO26000
: 6.8、6.8.5、6.8.7
GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016
インフラ投資および支援サービス
該当ページ
: 社会との共生・社会貢献(P140)
参考情報/省略の理由
:ウェブサイト(HOME > サステナビリティ > 社会との共生・社会貢献)
ISO26000
: 6.3.9、6.8、6.8.3、6.8.4、6.8.5、6.8.6、6.8.7、6.8.9
著しい間接的な経済的インパクト
該当ページ
: 社会との共生・社会貢献(P140)
参考情報/省略の理由
:ウェブサイト(HOME > サステナビリティ > 社会との共生・社会貢献)
ISO26000
: 6.3.9、6.6.6、6.6.7、6.7.8、6.8、6.8.5、6.8.6、6.8.7、6.8.9
GRI 204: 調達慣行 2016
地元サプライヤーへの支出の割合
ISO26000
: 6.6、6.6.8、6.8.5、6.8.7
GRI 205: 腐敗防止 2016
GRI 206: 反競争的行為 2016
GRI 207: 税 2019
税へのアプローチ
該当ページ
: ウェブサイト(HOME > サステナビリティ > DIC グループの「サステナビリティ」> 税務)
税務ガバナンス、管理、およびリスク管理
該当ページ
: ウェブサイト(HOME > サステナビリティ > DIC グループの「サステナビリティ」> 税務)
利害関係者の関与と税に関する懸念の管理
該当ページ
: ウェブサイト(HOME > サステナビリティ > DIC グループの「サステナビリティ」> 税務)
国別レポート
該当ページ
: 税務に対する取り組み(P63)
300シリーズ (環境項目)
GRI 301: 原材料 2016
使用原材料の重量または体積
ISO26000
: 6.5.4
再生利用された製品と梱包材
ISO26000
: 6.5.3、6.5.4、6.7.5
GRI 302: エネルギー 2016
組織内のエネルギー消費量
該当ページ
: DICグループのエネルギー使用量とCO₂排出量の実績(グローバル)(P83-85)、 国内におけるエネルギー使用量とCO2排出量(P85-87)、 国内DICグループの自家発電力量について(P88)、海外におけるエネルギー使用量とCO2排出量(P89-91)、DICグループの事業活動に伴う環境パフォーマンスの全体像(P98)
ISO26000
: 6.5.4
組織外のエネルギー消費量
ISO26000
: 6.5.4
エネルギー消費量の削減
該当ページ
:DICグループのエネルギー使用量とCO₂排出量の実績(グローバル)(P83-85)、 国内におけるエネルギー使用量とCO2排出量(P85-87)、 国内DICグループの自家発電力量について(P88)、海外におけるエネルギー使用量とCO2排出量(P89-91)
ISO26000
: 6.5.4、6.5.5
製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
ISO26000
: 6.5.4、6.5.5
GRI 303: 水 2018
取水
参考情報/省略の理由
: 水リスク評価に関するツールを用いて186ヶ所の事業所で水リスクを分析しています。すべての拠点において低リスクあるいはリスクがある場合にも対策を計画済みであることを確認しています。
ISO26000
: 6.5.4
GRI 304: 生物多様性 2016
保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
ISO26000
: 6.5.6
GRI 305: 大気への排出 2016
その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
該当ページ
: 2020年度 Scope3 を含むDICグループのCO₂ 排出量(グローバル)(P92)、 物流安全(P102-103)
ISO26000
: 6.5.5
GRI 306: 廃棄物 2016
GRI 307: 環境コンプライアンス 2016
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
400シリーズ (社会項目)
GRI 401: 雇用 2016
GRI 402: 労使関係 2016
事業上の変更に関する最低通知期間
該当ページ
: 労働協約で定める適切な通知期間を有する
ISO26000
: 6.4、6.4.3、6.4.4、6.4.5
GRI 403: 労働安全衛生 2018
労働衛生サービス
該当ページ
: 情報管理システム(DECS)の導入開始(P70)、 労働災害防止に向けた基盤整備(P77-78)、 教育・訓練(P78-79)、 保安防災(P79-81)
ISO26000
: 6.4、6.4.6、6.8、6.8.3、6.8.4、6.8.8
労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
該当ページ
: マネジメントシステム(P69-74)、 労働安全衛生(P75-81)(労働安全衛生マネジメントシステムの対象は全従業員)
ISO26000
: 6.4、6.4.6
GRI 404: 研修と教育 2016
GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016
ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
該当ページ
参考情報/省略の理由
: 役員紹介(P48-49)、 障がい者の雇用促進(P122)、 定年退職者の再雇用とライフプランの支援(P123)、 グローバル人材の育成(P128)
ISO26000
: 6.3.7、6.3.10、6.4、6.4.3
基本給と報酬総額の男女比
ISO26000
: 6.3.7、6.3.10、6.4、6.4.3、6.4.4
GRI 406: 非差別 2016
差別事例と実施した救済措置
ISO26000
: 6.3、6.3.6、6.3.7、6.3.10、6.4.3
GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016
結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
該当ページ
: 労働組合との信頼関係(P119)
参考情報/省略の理由
ISO26000
: 6.3、6.3.3、6.3.4、6.3.5、6.3.8、6.3.10、6.4.3、6.4.5
GRI 408: 児童労働 2016
児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
該当ページ
:
DICグループの人権に関する重点課題(P118)
人権デューデリジェンスによって、児童労働、若年労働者の危険労働のリスクの高い事業所はありませんでした。
参考情報/省略の理由
ISO26000
: 6.3、6.3.3、6.3.4、6.3.5、6.3.7、6.3.10
GRI 409: 強制労働 2016
強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
該当ページ
:
DICグループの人権に関する重点課題(P118)
人権デューデリジェンスによって、強制労働のリスクの高い事業所はありませんでした。
参考情報/省略の理由
ISO26000
: 6.3、6.3.3、6.3.4、6.3.5、6.3.7、6.3.10
GRI 410: 保安慣行 2016
人権方針や手順について研修を受けた保安要員
ISO26000
: 6.3、6.3.5、6.4.3、6.6.6
GRI 411: 先住民族の権利 2016
先住民族の権利を侵害した事例
該当ページ
: 該当なし
ISO26000
: 6.3、6.3.6、6.3.7、6.3.8、6.6.7
GRI 412: 人権アセスメント 2016
人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
ISO26000
: 6.3、6.3.3、6.3.5、6.3.6
GRI 413: 地域コミュニティ 2016
地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
参考情報/省略の理由
ISO26000
: 6.3.9、6.6.7、6.8、6.8.5、6.8.7
地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
ISO26000
: 6.3.9、6.5.3、6.5.6、6.8.9
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
GRI 415: 公共政策 2016
GRI 416: 顧客の安全衛生 2016
製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
該当ページ
ISO26000
: 6.3.9、6.6.6、6.7、6.7.4、6.7.5
GRI 417: マーケティングとラベリング 2016
製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
該当ページ
ISO26000
: 6.7、6.7.3、6.7.4、6.7.5、6.7.6、6.7.9
製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
該当ページ
: 該当なし
ISO26000
: 6.7、6.7.3、6.7.4、6.7.5、6.7.6、6.7.9
マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
該当ページ
: 該当なし
ISO26000
: 6.7、6.7.3、6.7.6、6.7.9
GRI 418: 顧客プライバシー 2016
顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
該当ページ
: 該当なし
ISO26000
: 6.7、6.7.7