健康経営

健康経営の取り組みについて
健康経営推進体制
健康経営戦略マップ
健康推進に関する具体的取り組み項目
メンタルヘルスケアの推進
社員の健康づくり

健康経営の取り組みについて

経営トップによる健康経営宣言のもと、国内DICグループでは社員が心身ともに健康でいきいきと働くことのできる環境の整備を積極的に推進しています。社員の健康は企業の持続的な成長を力強く実現していくための重要なテーマであると考えており、今後も創意工夫による施策を展開していきます。

健康経営宣言

DICグループの経営理念である「絶えざるイノベーションにより豊かな価値を創造し、顧客と社会の持続可能な発展に貢献する」を実現するためには、その活動を支える社員が心身ともに健康でいきいきと働くことのできる環境を整備することが重要であると考えます。

DICグループは、社員の健康の維持・増進、並びに働きがいのある職場づくりを目指し、グループー体となって積極的に取り組むことを宣言します。

DIC株式会社
代表取締役社長執行役員　池田　尚志

健康経営推進体制

国内DICグループではDIC健康保険組合とのコラボへルス^※を基盤に、社長執行役員を健康経営の責任者とする組織体制により健康経営を推進しています。今後もより一層、関係組織との連携を図り、労使一体となって実効性のある取り組みを進めていきます。

コラボヘルス：事業主と健康保険組合などが連携して、加入者の健康増進に向けた取り組みを効果的に行うこと。

健康経営戦略マップ

WHO（世界保健機関）によって提唱された健康問題に起因したパフォーマンスの損失を表す指標です。プレゼンティーズムとは、欠勤にはいたっておらず勤怠管理上は表に出てこないが、健康問題が理由で生産性が低下している状態、アブセンティーズムは健康問題による仕事の欠勤（病欠）を意味しています。

健康推進に関する具体的取り組み項目

分類	No	取り組み項目	目　　的	内　　容
健康づくり	1	定期健康診断受診率の向上	早期発見による重症化予防	定期健康診断受診により体調変化を把握し、医療スタッフによる適切な指導につなげています。（受診率）目標：100%　2023年度：100％　2022年度：99.9%
	2	健康診断結果に基づくフォローアップ	早期受診による重症化・離職予防	健康診断結果に基づき、産業医・看護職による保健指導、有所見者への受診勧奨、生活習慣病予防指導などを積極的に推進しています。（精密検査受診率）目標：100％　2023年度：74.9％　2022年度：68.7%
	3	疾病による休職者の復職支援	長期化・再発・離職予防	主治医・産業医・看護職・職場・人事が連携し、休職者の円滑な復職を支援しています。（再休職率）目標：0%　2023年：3.6％　2022年度：4.8%
	4	長時間労働者に対する医師面談実施	長時間労働削減・健康リスク管理	労安法の長時間労働基準よりも厳格な70時間超とし、医師面談の早期実施により脳・心臓疾患発症の予防に努めています。（月間80時間超残業実施率）2023年度：0％　2022年度：0%
	5	社員食堂の委託運営業者との連携による食習慣改善	生活習慣病予防（家族を含む）	ヘルシーメニューの提供、食習慣改善の情報提供など食育を通じた健康支援を積極的に推進しています。（HbA1c値5.6以上）目標：20%未満　2023年度：19.4％　2022年度：21.5%
	6	健康保険組合との連携による生活習慣病の未然防止	健康リスク認識・重症化予防	健康診断結果に基づき、健康保険組合と事業主が連携して要指導対象者への勧奨を実施しています。
	7	健康づくりセミナーの開催	健康維持・増進による生産性向上	身近な健康に関するセミナーを毎月開催（見逃し配信も実施）し、家族も含めた健康意識の向上を推進しています。（参加率）2023年度：前年比209% （平均満足度）2023年度：87.4%
	8	各種イベントの開催	コミュニケーション活性化健康維持・増進による生産性向上	スポーツ大会、血管年齢測定、ウォーキング大会、家族見学会などのイベントを開催し、健康の維持向上を推進しています。
	9	運動習慣の醸成	健康維持・増進・けが防止による生産性の向上	ラジオ体操・腰痛体操・リフレッシュ体操などを始業前・始業中に実施しています。（参加率）2023年度：70％　2022年度：70.8%
	10	禁煙対策の推進	喫煙による健康被害予防喫煙による生産性低下防止	受動喫煙防止対策の推進、喫煙によるリスク周知、禁煙取り組みへの支援を通じて喫煙率の低減に努めています。具体的な取り組みとしては、本社・支店をはじめ全事業所での段階的な喫煙所廃止や卒煙プログラムの推奨などを実施しています。（喫煙率）目標：12% 2023年度：20.7％　2022年度：21.5％
	11	感染症予防への取り組み	健康維持・増進による生産性向上	インフルエンザ予防接種の集団実施、感染症防止e-ラーニングなどを推進しています。
	12	健康だよりによる健康情報の発信	健康維持・増進による生産性向上	健康管理室・診療所の看護職が健康だよりを発行し、各事業所の特性なども踏まえた健康管理情報を発信し、周知に努めています。
メンタルヘルス	13	メンタルヘルス不調の未然防止・早期発見に向けた教育	従業員とその家族の幸せ実現健康維持・増進による生産性向上	メンタルヘルス産業医による階層別研修やセルフケア研修を積極的に開催し、未然防止と早期発見に努めています。（休職者率）目標：0.5％以下　2023年度：1.1％　2022年度：1.0％
メンタルヘルス	14	ストレスチェック制度の実施とフォローアップ	働きやすい職場環境実現による生産性向上　メンタルヘルス不調の未然防止	実施義務のないグループ会社でも実施しています。実施後は高ストレス者の医師面談の他、メンタルヘルス産業医によるフォローアップ研修、高リスク職場の職場環境改善活動なども適宜実施しています。（受検率）目標：95%以上　2023年度：97.2％　2022年度：95.8% （高ストレス者率）目標：10%以下　2023年度：11.7%　2022年度：12.3%
働き方改革	15	年次有給休暇の取得促進	健康維持・増進による生産性向上	有休取得奨励日や計画取得日を設定し、有給休暇を取得しやすい環境の整備に努めています。（有給休暇平均取得日数）2023年度：13.8日　2022年度：13.4日
	16	柔軟な働き方を選択できる就業環境の整備	心身の負荷軽減と生産性向上の実現	フレックスやテレワークの活用によって、柔軟かつ効率的な働き方を推進し、時間外労働を抑制します。（時間外労働月平均時間）2023年度：12.0h　2022年度：12.4h
	17	育児・介護制度の活用促進	育児・介護を理由とする離職防止	全社的プロジェクト「Work Style Revolution 2020」働きがい向上ワーキンググループの活動として制度活用推進のための取り組みを実践しています。
	18	治療と仕事の両立支援制度の制定	病気治療を理由とする離職防止	治療と仕事の両立支援を目的として制度を制定し、ガイドラインを策定した上で制度の利用を促しています。事業所に専門の相談窓口を設置し、個別相談に対応しています。
	19	各種サーベイ実施による指標管理	コミュニケーション機会・働きがい向上による従業員満足度・生産性向上	定期的に国内グループ会社を対象に従業員エンゲージメントのサーベイを実施し、エンゲージメント他の指標管理に努め、諸施策の検討につなげています。（エンゲージメント）2024年度結果は前年比でほぼ横ばい（プレゼンティーイズム）2023年度結果は前年比で11.5ポイントダウン　※東大1項目方式による
その他	20	相談窓口の設置によるフォローアップ	働きやすい職場環境実現による生産性向上	メンタルヘルス、ハラスメントに関する相談窓口を社内外に常設し、悩みを抱える社員を積極的にフォローアップしています。

アブセンティーイズムの測定は休職率を指標として管理しています。

メンタルヘルスケアの推進

国内DICグループでは社員が心身ともに健康で、安心して働ける環境づくりの取り組みに努めています。特に“心の健康づくり”を重視し、精神科専門医との産業医契約、メンタル疾病の未然防止活動、早期の円滑な回復支援など、総合的なメンタルヘルス対策を講じています。中でも精神科専門医による的確なカウンセリングは、重症化の予防や早期の職場復帰に大きく寄与しています。
また、ストレスチェックについては2016年の法制化前となる2013年より自主的に取り組みを開始し、例年高い受検率を維持しています。受検後のフォローアップでは、メンタルヘルス専門産業医によるセルフケア・ラインケア研修の開催、職場環境改善に向けた産業医による部署長との個別面接の積極推進など、分析結果を活用した具体的な改善活動につなげており、今後もこれらの取り組みに注力していきます。

メンタルヘルスへの取り組み

精神科専門医による指導
社内および社外の相談窓口設置
新任管理職を対象とするラインケア研修実施
新入社員を対象とするメンタルセルフケア研修実施
セルフケア冊子『こころの健康ハンドブック』（電子版）の発行
円滑な職場復帰をサポートする勤務制度の整備

『こころの健康ハンドブック』

TOPICS

2025年度も健康経営優良法人（ホワイト500）に認定されました

DICおよびDICグラフィックス（株）は、経済産業省と日本健康会議^※が共同で顕彰する「健康経営優良法人の大規模法人部門（ホワイト500）」に2018年以降、8年連続で認定されています。
この認定制度は健康経営に取り組む優良法人を「見える化」することで従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として評価を受ける環境の整備を目的としています。
今回の認定では2024年に引き続き、健康経営の全4側面（経営理念・方針、組織体制、制度・施策実行、評価・改善）において業種平均を大きく上回りました。具体的には、コミュニケーション強化による職場の活性化や、育児や介護に関する制度の理解促進のための説明会・セミナーの実施など、ワークライフバランスの実現を意識した取り組みについて「健康経営の実践に向けた土台づくり」として高く評価されました。また、その他にも現状分析による健康課題の抽出から必要な対策を講じ、効果検証・改善まで取り組んだことなどが評価されました。

国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面支援のもと、実効的な活動を行うために組織された活動体。

社員の健康づくり

DICは、従来から定期健康診断の結果を分析し、改善が必要な社員に医療機関の紹介や生活習慣の改善に向けた個別指導を行っています。また、食を通じた健康づくりとして、本社の社員食堂では、本社健康管理室と食堂運営会社が共同開発した健康サポートメニュー「DIC Irodori Care+（イロドリケアプラス）」を提供しています。
またその献立作成やメニュー提供場面においても、本社総務人事部と健康管理室、食堂運営会社の三者が連携し、社員のニーズも踏まえ、選ばれるメニューの提供に努めています。具体的には、識別しやすいオリジナルサインの設置や、メニュー名においても肥満予防やコレステロール対策など、テーマが分かるネーミングを行うなど、工夫を凝らして提供しています。さらに、健康課題と関連性のある栄養素に着目した「サプリメント小鉢」では、小鉢という気軽さを活かし、健康意識のレベルアップにつながるような取り組みも行っています。
DICは、今後も様々な施策を講じて従業員の心身の健康増進を図ることを通じ、一人ひとりが能力を発揮できる環境の整備に努めていきます。

健康サポートメニューの一例

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