マテリアリティの分析
DICグループでは、2022年より始動した長期経営計画DIC Vision 2030を実現するために、グループのパフォーマンスに大きな影響を与える可能性のある重要課題（マテリアリティ）を特定いたしました。
マテリアリティ抽出と特定のプロセス
2019年のマテリアリティ評価に引き続きグローバルスタンダードとしてのGRIガイドラインとESG 評価機関の評価項目を参照の上、長期の経営計画とThe DIC Way、さらに社会からの要請に照らして課題案の抽出を行いました。検討に当たっては外部有識者との対話を行って客観的な意見を参照した上で、実務責任者からなるサステナビリティ部会および、当社サステナビリティ経営の諮問機関であるサステナビリティ委員会で議論を行った上、DICグループにおけるマテリアリティを特定いたしました。
マテリアリティの特定にあたりDICグループの経営課題として検討した各重要項目
プロダクト・スチュワードシップ※、環境負荷の低減（大気、水域等）、資本効率の最適化、パートナーシップの強化、顧客・市場とのコミュニケーション、事業継続（BCP）の確保、政治・地政学変動（カントリー・リスク）、情報セキュリティ、知的財産戦略、地域コミュニティへの貢献、税務リスクへの対応、パンデミックへの対応、為替変動への対応、彩りある快適な社会への実現。
DICグループでは、上記の各項目を経営への影響を与える重要な課題として認識し、事業活動を通じて強化・対応を図ってまいります。
- プロダクト・スチュワードシップの重要性は2019年度マテリアリティ特定時と同等の重要性を認識していますが、グローバル化学物質情報管理プロジェクト（GCIP）の順調な進捗と、サステナビリティ指標の本格運用の開始を確認しているため、今回はマテリアリティ項目とはしていません。
各マテリアリティ項目については、主要な取り組み指標としてのKPIを設定します。今後、KPIを活用して各マテリアリティの進捗を年次で報告いたします。DICグループでは長期経営計画「DIC Vision 2030」、そしてさらにそれより先に続く持続的な成長に向けて、長期的な視点でマテリアリティに取り組み、事業の推進に役立てていきます。
