リスクマネジメント
リスクマネジメントに関する基本的な考え方
当社グループが2022年スタートの長期経営計画「DIC Vision 2030」における成長シナリオをイメージしながら事業の推進をする一方で、技術革新、価値観の多様化、戦争、感染症などかつてなく不確実性の高い現代においては、リスクをどのようにマネージできるのかが企業価値増大に重要となります。
このような経営環境の変化やリスクの多様化に適切かつ柔軟に対応するとともに、潜在的なリスクが顕在化することによる事業への影響を速やかに最小限に抑えるため、リスクマネジメント活動を進めています。
リスクマネジメントに関する方針
当社は、上記の基本的な考え方に基づき「リスクマネジメントに関する方針」を制定しております。
- 当社グループは、経営に与える影響や発生する可能性等に基づいて、グループを取り巻くあらゆるリスクを総合的に評価して優先順位を決め、計画的、組織的、効率的に対応します。
- 当社グループは、リスクマネジメントシステムを構築し、PDCAのサイクルを適切に回すことにより、その有効性を確保します。
リスクマネジメント体制
リスクマネジメント担当役員を新たに任命するとともに、サステナビリティ委員会の下部組織としてリスクマネジメント部会を設置し、当社グループ全体における統合的リスクマネジメント体制を強化しております。
リスクマネジメントに関する取り組み
各部署における自主的なリスク管理を基本とし、広範なリスクのうち「外部環境リスク」、「コーポレートリスク」はサステナビリティ委員会およびリスクマネジメント部会で、「ビジネスリスク」については業務執行に係る重要な事項の審議機関である執行会議など重要会議を通じて適切にモニターしております。
また、長期経営計画の達成を阻害するリスクを重大リスクとして事業年度毎に定め、リスクが顕在化した場合の影響を低減するように各リスクに主管部署を定めてリスク対策を実施し、PDCAの管理を徹底、取締役会が定期的に監督しております。
DIC株式会社
事業等のリスク
当社グループは中長期に会社の業績に大きな影響を与える重要課題(マテリアリティ)を定めています。これらの重要課題については、確実で効率的な対応を心がけつつ、2022年スタートの長期経営計画「DIC Vision 2030」(注1)における事業の推進に役立てています。また、経営環境の変化やリスクの多様化に適切かつ柔軟に対応するとともに、潜在的なリスクが顕在化することによる事業への影響を速やかに最小限に抑えるため、当社グループのサステナビリティ経営の諮問機関であるサステナビリティ委員会の下部組織であるリスクマネジメント部会が中心となって、リスクマネジメント活動を進めています。広範なリスクから、リスクアセスメントによって発生可能性と影響度で評価し、当社グループにとっての主要なリスクを特定しています。特定されたリスクのうち、特に重要なリスクにはリスクオーナーを設置して対策を講じ、リスクマネジメント部会が進捗や成果を確認しています。これらの活動全般については、サステナビリティ委員会や取締役会で適宜報告するとともに、適切なモニタリングを行っています。
後述する主要なリスクについては、当社グループのマテリアリティ(注2)をベースにリスクマネジメント部会で実施する調査結果を踏まえて、各リスクが顕在化した場合に、当社グループのビジネス及びステークホルダーに与え得る影響度合いを大、中、小に分類しています(注3)。
なお、将来に関する事項についての記載は、当連結会計年度末現在における判断に基づくものであり、また当社グルー プに関する全てのリスクを網羅したものではありません。
- (注1)長期経営計画「DIC Vision 2030」の詳細は、https://www.dic-global.com/ja/ir/management/plan.htmlをご覧ください。
- (注2) マテリアリティの詳細は、DICレポート(統合報告書)
https://www.dic-global.com/ja/csr/annual/をご覧ください。 - (注3)各リスクが顕在化する可能性や時期など表中における項目の詳細は以下のとおりです。可能性(当連結会計年度末現在における各リスクが将来的に顕在化する可能性)
可能性(当連結会計年度末現在における各リスクが将来的に顕在化する可能性)
高: | 可能性が高い |
中: | 可能性が中程度 |
低: | 可能性が低い |
時期(当連結会計年度末現在における各リスクが顕在化し得る時期やタイミング)
長期: | 5年超 |
中期: | 3、4年程度 |
短期: | 2年以内 |
不明: | 顕在化するタイミングが予想できない |
区分(発生要因別の当社グループにおける管理上のリスク区分)
①: | 発生防止を自社でコントロールできない外部環境リスク |
②: | 会社のマネジメントで発生防止対策を取り得るコーポレートリスク |
③: | 事業の中で認識すべきビジネスリスク |
関連(長期経営計画「DIC Vision 2030」で定めた事業戦略との関連)
A: | 成長実現に向けた事業ポートフォリオの変革 |
B: | グローバル経営、ESG経営及び安全経営を下支えする経営基盤の強化 |
C: | キャッシュ・フローマネジメント |
他: | 事業戦略の関係なし |
顕在化した場合に影響があるリスクについては、以下の19項目となります。