DICが、気候変動への取り組み・情報開示に関する対外評価で高評価 2015年CDPの調査において98A-を獲得

DIC株式会社（本社：東京都中央区、社長執行役員：中西義之）は、非営利団体CDPが行っている気候変動への取り組み・情報開示に関する調査で高スコアを得ました。同団体が公表した「CDP気候変動レポート2015：日本版」によると、当社グループのスコアは、情報開示度を評価するディスクロージャースコアで98点（満点100点）、気候変動への取り組みを評価するパフォーマンススコアでA-（最高ランクA）であり、国内素材産業の中でも上位に位置づけられます。

昨今、機関投資家を中心にESG（環境・社会性・ガバナンス）をはじめとする「非財務情報」を用いて企業の中長期的な成長やリスクを評価するようになってきており、第三者による評価が企業価値を測る重要な要素となってきています。

CDPは、2000年に英国で発足し、2003年からは機関投資家の賛同を得ながら温室効果ガスの排出など気候変動問題に対する企業の取り組みや環境情報の収集・分析を行い、その評価結果を世界に公表しています。CDPに賛同し、気候変動への取り組みに関連する情報開示を求める署名機関投資家の数は2015年には822社に拡大するなど、現在では、グローバルに影響力を持つ企業評価プログラムの一つとなっています。
本年度の調査では、グローバル大手企業約5,000社（内、日本500社）を対象に質問状が送付され、2,243社（内、日本246社）の回答に対して評価が行われました。

当社グループでは、引き続きサステナビリティ活動を一層強化しながら、化学で彩りと快適を提案するグローバル化学メーカーとして、地球環境の保護や、安全で安心して生活できる豊かな社会づくりに貢献していくとともに、ステークホルダー（顧客、取引先、地域社会、株主・投資家、社員など）から期待される価値の提供に努めていく所存です。