DIC CDPによる「気候変動」への対応に関する評価でリーダーシップレベルの「A-」を獲得

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2017年10月27日

DIC株式会社(本社:東京都中央区、社長執行役員:中西義之)は、非営利団体CDPが行っている「気候変動」への対応に関する評価で、昨年に続き、最上位レベル“リーダーシップ”の「A-」(Aマイナス)と認定されました。このたび、特に、グローバルに拡大する生産活動の中において温室効果ガスの排出量削減に努めたことや情報開示の活動が高く評価されました。

CDPは、2000年に英国で発足し、2003年からは機関投資家の賛同を得ながら温室効果ガスの排出など気候変動問題に対する企業の取り組みや環境情報の収集・分析を行い、その評価結果を世界に公表しています。現在では、運用資産総額が100兆USドルに達する800社以上の機関投資家がCDPに賛同し、気候変動への取り組みに関連する情報開示を求める署名を行うなど、グローバルに影響力を持つ企業評価プログラムの一つとなっています。

本年度は、グローバル大手企業約6,200社(内、日本500社)を対象とした「気候変動への対応」に関する質問状が送付されました。日本企業ではリーダーシップレベルに73社(内、「A」13社「A-」60社)が位置付けられ、素材セクターの最高スコアは「A-」(6社)でした。
なお、当社ではグローバルに水資源リスクへの意識が高まっていることを認識し、本年度からCDPの「水資源管理」に関する調査への回答も開始しています。

今回の評価に先立ち、本年9月にはダウジョーンズ サステナビリティ インデックス アジアパジフィック(DJSI AP)に3年連続で採用されるなど、当社グループのESG(環境・社会・ガバナンス)への取り組みは安定的に評価されています。引き続きサステナビリティ活動を強化しながら、化学で彩りと快適を提案するグローバル化学メーカーとして、地球環境の保護や、安全で安心して生活できる豊かな社会づくりに貢献していくとともに、ステークホルダー(顧客、取引先、地域社会、株主・投資家、社員など)から期待される価値の提供に努めていく所存です。

以上

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