ＤＩＣグループの温室効果ガス排出削減目標が
SＢＴ（Science Based Targets）イニシアチブの認定を取得

ＤＩＣ株式会社（本社：東京都中央区、社長執行役員：猪野薫）は、当社グループの掲げる温室効果ガス排出削減目標が、世界の平均気温上昇を産業革命前と比べて「2°Cを十分に下回る水準（Well Below 2°C）」に抑えるための科学的根拠に基づいた目標であるとして、ＳＢＴ（Science Based Targets）イニシアチブ*¹より認定を取得しました。

■認定を取得した温室効果ガス排出削減目標（基準年2019年）*²
　　Scope 1,2：CO₂排出量を2030年までに27.5%削減
　　Scope3　：カテゴリー2,3,4,5,12からの温室効果ガス排出量を2030年までに13.5%削減
　　　　　　　 カテゴリー1は、2027年までに購入金額の80%相当を対象にサプライヤーエンゲージメントを実施

ＤＩＣグループは気候変動問題をもっとも重要な社会課題の一つと位置付け、カーボンネットゼロの実現を目指してグループをあげてCO₂排出量削減の活動に取組んでいます。2021年度からは、気候変動への対応に関する様々な検討・議論を行う「気候変動対応分科会」を新たに設け、目標や施策など気候変動に関する重要なテーマの検討と提案を行っています。また、具体的なCO₂排出削減の実務については、国内では各事業所に省エネルギー推進委員会を設置し、活動の進捗確認・討議・省エネパトロールを実施、海外では各社が各地域でグループ全体の方針に基づく取組みを行うなど、グループとしての推進体制を確立し、以下の活動を行っています。

【CO₂排出量削減に向けた主な活動】
① グループ一丸となった活発でたゆまぬ省エネ活動の推進
② DX推進による生産・ユーティリティー設備のエネルギーマネジメントの最適化
③ 省エネ性の高い設備の積極導入(コージェネレーション設備、ZEB*³対応建築物)
④ 条件の適した事業所への再生可能エネルギーの積極的導入（バイオマスボイラ、風力発電、太陽光発電）
⑤ 海外を含むDICグループ各社への省エネ診断実施と省エネ施策の展開支援
⑥ 設備新増設時における省エネ性の高い設備の導入とルール化（環境価値投資、ICP*⁴の導入と活用）

上記の活動に加えて、Scope3排出量削減を達成するために、サプライヤーエンゲージメントの促進、リサイクル原料、バイマス原料等の推進、お客様側でのリサイクル率向上と廃棄物削減、自社技術によるマテリアルリサイクルの効率化などの活動も実施していく予定です。

当社はこのたびのSBTイニシアチブによる認定を受けたことで、グループとしての脱炭素への取組みを一層強化し、お取引先、地域コミュニティの皆様とも協力しながら、サステナブルな社会の実現を目指してまいります。

*1：SBTイニシアチブは、パリ協定目標達成に向け、企業に対して科学的根拠に基づいた温室効果ガスの排出削減目標を設定することを推進している国際的なイニシアチブ。環境情報の開示に関する国際NGOであるCDP、国連グローバル・コンパクト、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）の4団体が共同で2015年に設立
*2：Scope 1:事業者自らによる直接排出
　　 Scope 2: 他社から供給された電気などの使用に伴う間接排出
　　 Scope 3: スコープ 2以外のすべての間接排出
*3：ZEBとは「ネット・ゼロ・エネルギービル」の略称。建築計画の工夫による日射遮蔽・自然エネルギーの利用、高断熱化、高効率化によって大幅な省エネルギーを実現した上で、太陽光発電等によってエネルギーを創り、年間に消費するエネルギー量が大幅に削減されている最先端の建築物を指す
*4：ICPとは”Internal Carbon Pricing“の略称。企業が独自に炭素価格を設定し、組織の戦略や意思決定に活用する方法

以上