熱マネジメントソリューションによるカーボンニュートラル社会の実現を目指し、米国Phase Change Solutions社と戦略的パートナーシップ協定を締結 ー熱マネジメントが求められる日本のインフラ業界に展開し、CO₂排出量の削減に貢献ー

DIC株式会社（本社：東京都中央区、社長執行役員：猪野薫、以下「DIC」）は、熱マネジメントソリューションを提供するPhase Change Solutions Inc. (本社所在地：米国 ノースカロライナ州アッシュボロ、CEO：Govi Rao氏、以下「PCS社」) と、日本のインフラ分野向け材料の商業化に向けて戦略的パートナーシップ協定を締結したことをお知らせします。今回の協定により、両社はPCS社のBioPCM^®*¹ を搭載した製品を、日本のオフィスビルや、産業施設・物流施設といった熱マネジメントが求められるインフラ業界に展開し、CO₂排出量の削減を目指します。

PCS社は、BioPCM^®と総称される同社独自の相変化材料*²（Phase Change Material）を通じて、生鮮品や医薬品の輸送業界や、オフィスビル、通信シェルター、データセンターなどのインフラ業界において、エネルギー、環境、社会の重要な課題を解決するための先進的なソリューションを提供しています。

BioPCM^®をベースとしたインフラ分野向け製品は、余剰熱エネルギーを吸収・放出する事により、空調システムの負荷を低減させます。その結果、使用電力量を低減し、CO₂排出量の削減に寄与します。本製品は既存施設の壁や天井に容易に施工する事ができます。このため、米国ではオフィス・通信シェルター向けに1万ヶ所以上の施工実績を有し、15~30%の空調消費電力の低減を達成しています。

DICグループは、長期経営計画「DIC Vision 2030」において、サステナブル戦略を推進し、カーボンニュートラル社会の実現を目指しています。その実現に向け、「サステナブル製品」*³ の拡大を掲げ、自社製品の開発だけではなく優れた技術を持つスタートアップとの協業を積極的に模索してきました。この様な背景の中、「人と地球のためのスマートマテリアルの開発」をビジョンとして掲げ、サステナブル製品を保有するPCS社と、日本における素材の製造、販売のノウハウを保有するDICは、互いに重要なパートナーになり得ると考え、協業に至りました。すでに米国で社会実装済みの技術を、日本国内向けにPCS社と共同で実証実験・市場展開を進める事で、両社の共通目標であるカーボンニュートラル社会の実現を目指します。

DIC株式会社 常務執行役員、新事業統括本部長 髙野聖史からのコメント
「エネルギーコストが上昇する中で、CO₂排出量の削減が求められる環境下において、循環型のエネルギー施策が重要であり、熱マネジメントもその一つです。市場、顧客の課題を掘り下げて、PCS社のソリューションとのマッチングを通じ、カーボンニュートラル社会に貢献できるよう努めて参ります。」

Phase Change Solutions Inc.、CEO Govi Rao氏からのコメント
「世界有数の化学会社であるDICと提携し、気候変動や人々の健康といった日本における壮大な課題に取り組むために、当社の実証済みの技術やソリューションの商業化に向け協業できることを非常にうれしく思います。」

*¹　BioPCM^®は、Phase Change Solutions, Inc.の国際登録商標。
*²　相変化材料とは、物質の溶ける・固まるといった状態変化を利用することで、熱エネルギーを吸収したり放出したりする事が可能な材料。
*³　「サステナブル製品」とは、DIC グループのすべての製品のうち、社会への貢献と環境負荷の２つの軸を基準とした独自の指標である「サステナビリティ指標」に基づき、DICの強みを発揮し社会課題の解決に貢献できるカテゴリーに分類された製品。

以上

－DIC株式会社について
DICは日本で有数のファインケミカルメーカーのひとつであり、DICグループの中核企業です。DICグループは、世界全体でSun Chemical Corporationを含む190以上の子会社によって構成され、60を超える国と地域で事業を展開しています。グループ全体として、人々の生活に欠かせない包装材料、テレビやPC等のディスプレイに代表される表示材料、スマートフォンなどのデジタル機器や自動車に使用される高機能材料を提供するグローバルリーディングカンパニーと認知されています。これらの製品を通じて、社会に安全・安心、彩り、快適を提供しています。DICグループは持続可能な社会を実現するため、社会変革に対応した製品や社会課題の解決に貢献する製品の開発にグループ一丸で取り組んでいます。連結売上高1兆円を超え、世界全体で22,000名以上の従業員を有するなか、グローバルで様々なお客様に寄り添っていきます。