ポリスチレンの食品容器は、①軽量で運びやすい ②加工や着色が容易 ③水分を通しにくく食品を効果的に保護できることから広く普及しています。使用済み容器は市町村が分別回収し、事業者が樹脂原料などにリサイクルしていますが、相当量が一般ごみとして廃棄され、焼却・埋立処分されています。
　一方で、不法に投棄された廃プラスチックが川や海に流れ込み、生態系を含む海洋環境、船舶の航行、観光・漁業、沿岸に悪影響を及ぼしています。

日 本

　各国が廃プラスチックの輸入規制を強化していることから、これを再生原料として輸出していた日本では、廃プラスチックの一部が行き場を失い、国内での資源循環の再整備が喫緊の課題となっています。
　こうした課題を克服するには、プラスチック容器のワンウェイ（一方通行）の在り方を見直し、資源循環の新たな技術開発や仕組みづくりを進め、石油資源やエネルギー消費の抑制、廃棄物の排出削減を図らねばなりません。

　日本におけるプラスチックのリサイクル手法は、マテリアルリサイクルが主流で、化学反応を利用して再資源化するケミカルリサイクルによる実績はごくわずかです。しかし、世界が目指す高度な循環型社会を実現するには、マテリアルリサイクルだけでは限界があり、ケミカルリサイクルの進展・拡大が不可欠といわれています。
　DICとエフピコグループが打ち出した「ポリスチレン完全循環型モデル」は、今後のケミカルリサイクルの可能性を社会に示す試金石と言えるでしょう。DICのプロジェクトチームは、ポリスチレンをスチレンに戻す「モノマー還元技術」を確立することで、多様な素材への展開を可能にします。

プラスチックマテリアルフロー図（2020年度の内容 抜粋）