地球温暖化防止への取り組み（2016年度の主な活動）

2016年度の主な活動

012020年までの温室効果ガス中期削減計画を策定

02DICグループのエネルギー使用量とCO₂排出量（グローバル）

2016年度は、生産量の増加（前年度比＋2.4％）に伴い、エネルギー使用量は2.5％増加（原油換算：286,392㎘⇒293,577㎘）しましたが、CO₂排出量はほぼ前年並みの結果（658,811t⇒659,378t）となりました。
当社が生産する製品はインキ・ポリマ・顔料・液晶・エンジニアプラスチック・コンパウンドなど多種多様です。最近の傾向として、生産工程でエネルギーを多く必要とするファインケミカル製品が増加傾向にあり、逆に比較的エネルギーを必要としない製品が減少傾向にあります。
このような生産状況の中で、CO₂排出量は前年並みにとどまりました。CO₂増加を抑制できた主な要因は、①鹿島工場のコージェネレーションシステム稼働（熱電併給システム）、②再生可能エネルギー（バイオマスボイラー・風力発電、太陽光発電）のベストバランス効果、③省エネ取り組み645件実施などがあげられます。
一方、生産量1t当たりに排出するCO₂量の指標（CO₂排出原単位と呼び、kg-CO₂/生産tで表します）でみると、前年比で2.3％減少（345.8kg-CO₂/t⇒338.0kg-CO₂/t）、当社が基準年に定める2013年度比では2.0％減少となります。CO₂排出原単位の結果から、生産量は増加してもCO₂排出量が抑制できていることがうかがえます。
各生産拠点では、今後もさらに燃料転換や高効率設備の導入、工程改善や設備稼働率の向上に取り組んでいきます。

03国内におけるエネルギー使用量とCO₂排出量

国内DICグループ（DIC＋グループ会社の54事業所）は、生産量が前年度比1.2％増加しました。
エネルギー使用量は前年度比で1.4％増加（原油換算：109,798㎘⇒111,306㎘）し、省エネ法の指標であるエネルギー消費原単位は前年度並み（4.77GJ/t⇒4.77GJ/t）でした。
一方、CO₂排出量は同3.4％減少（250,720t⇒242,194t）し、CO₂排出原単位は同4.5％減少（280.7kg-CO₂/t⇒268.0kg-CO₂/t）しました。CO₂排出量およびCO₂排出原単位が減少した要因は、①主力生産拠点の鹿島工場に導入した新型コージェネレーションシステム（最大発電量1,700kW）のフル稼働、②再生可能エネルギー（バイオマスボイラー・風力発電、太陽光発電）のベストバランス効果、③各事業所の省エネ取り組み573件実施などがあげられます。

04国内DICグループの省エネルギー活動と取り組み実績

2016年度は、これらの活動により約83,000GJ（原油換算：2,140㎘）のエネルギーを節約しました。これは200ℓのドラム缶10,700本分に相当し、前年度に国内DICグループが使用したエネルギー総量の1.9％に相当します。今後も継続して省エネ施策の推進を図るとともに、各事業所の優秀事例の水平展開に注力します。加えて、ボイラー・チラー・コンプレッサー等のエネルギー消費主要設備について、最適性能を引き出すための管理マニュアルを強化し、国内はもとよりグローバル拠点にも展開していく計画です。

2016年度　DIC グループ省エネ取り組み実績（主要テーマ）

No	工　場	実施した省エネ施策	エネルギー削減量( GJ )	CO2削減量( t )
1	千葉	インキ原料タンクローリー直接受け入れによるスチーム削減	3,624	218
2	四日市	ブライン冷凍機使用の1 台化	2,317	118
3	宇都宮	冷却水ポンプ運転時間短縮	2,058	106
4	小牧	スチームライン修理による蒸気使用量の削減	2,216	113
5	館林	冷却水ポンプの容量適正化	2,432	125
6	館林	冷却水関連設備の運用変更による省エネ	1,955	100
7	KJ ケミカルズ	DMAA 動温費削減	2,922	178
8	北陸	95％窒素発生装置の運転時間削減	1,262	82
9	群馬	電気加熱設定温度変更および不要停止	1,461	75
10	四日市	熱回収基準化	1,390	69
11	関西	ボイラー更新（灯油 水管→ガス還流）	732	66
12	鹿島	スチームトラップ管理改善による省エネ	1,200	62
13	堺	脱臭炉給水温度最適化による都市ガス削減	1,222	62
14	KJ ケミカルズ	ACMO 動温費削減	958	59
15	堺	1 号館2、3 階ガス冷温空調→全館EHP 化	1,147	58
16	北陸	エア弁のエア漏れ修理による電力使用量の削減	889	58
上記小計(16 件)			27,785	1,549
その他(556 件)			54,161	2,912
合計(573 件)			81,946	4,461

「エネルギーの見える化システム」で収率向上

DICでは、設備ごとにエネルギー使用量をリアルタイムで計測・監視し、ムダ・ムラをなくして最適化を図る「見える化システム」を構築。北陸工場（2012年省エネルギーセンター会長賞）をはじめ各事業所に水平展開を図り、2014年度には小牧工場へ導入しました。また、品種やロットごとのエネルギー使用量を工程別に解析できる見える化システムを千葉Ｖ現場・鹿島Ｃ現場・堺工場Ｂ現場に導入し、原料の投入量に対して収率の最適化を図る「ゴールデンバッチ」の再現を推進。2016年には、このシステムをさらに高度化して四日市工場に導入しました。また、サプライチェーンを通じたCO₂ 間接排出量（Scope3）※については、2012年度に1項目（輸送、配送［上流］）から取り組みを進め、2013年度から資本財、事業から出る廃棄物、出張などの項目を加え、調査回答範囲を6項目に広げて対応しています。

• Scope3：製造・輸送・配送・出張・通勤等の際に、企業が間接的に排出するサプライチェーンでの温室効果ガスの排出量。

「改善力アップ研修」で省エネ・品質向上などを推進

DICでは、生産に関わる従業員一人ひとりの高い意識や改善スキルの向上こそ現場力の強化に直結すると位置づけ、2008年から「改善力アップ研修」を行っています。ここでは「省エネルギー/収率向上/品質向上/合理化」をテーマに、自ら課題を抽出して解決を図るプロフェッショナル人材の養成を目標に、1年をかけてQC手法と改善活動の進め方を習得。翌年に改善実践を行い、毎年12月に工場長や担当役員が出席する報告会で成果を披露します。
さらに2012年から、習得したスキルを他の従業員に指導・教育するインストラクターの養成を目指し、研修を修了した受講生を対象とする「改善活動インストラクター研修」を開設。2016年度までに関連事業所の参加者を含めて412人が研修を修了し、このうち約1割がインストラクターの資格を得て省エネルギー等の改善活動の推進力となっています。

05コージェネレーションと再生可能エネルギーによる自家発電力の向上

コージェネレーションシステム（CGS）による自家発電

国内DIC グループでは、エネルギーの効率化と自然災害などのリスクに備えるため、コージェネレーションの計画的な導入と再生可能エネルギーの活用による「自家発電力の向上」に努めています。
コージェネレーションは燃料を燃やしてタービンを回し、発電と同時に廃熱（蒸気・温水）を回収利用してエネルギー効率を高めるシステムです。国内DICグループでは、千葉・滋賀・埼玉・群馬・東京工場に続いて、2015年12月に鹿島工場（茨城県）に天然ガスタービン方式のCGS（1,700kW）を導入。2016年度は1年を通じてフル稼働し、CO₂排出量の削減に寄与しました。また、2017年4月に千葉工場のCGSを高効率型に設備更新（6,000kW⇒3,800kW）して現状に見合った最適容量化・省エネ化を図りました。
これらの施策により国内におけるCGS の最大発電能力は計2.1 万kWとなり、2016 年度の発電量実績は5,044 万kWで国内消費電力の18.4％を賄いました。

再生可能エネルギーの活用

国内DICグループでは、条件の適した事業所で再生可能エネルギーの積極的な導入を図っています。もっとも寄与率が高い鹿島工場のバイオマスボイラー (能力：発電電力4,000kW＋発生蒸気30t/h)では、稼働率を左右する木質チップ燃料の品質と設備のメンテナンス向上に注力しています。これに風力発電（能力：2,300kW×2基）、太陽光発電（100kW）を合わせ、購入電力・CGS・再生可能エネルギーによる電源構成のベストミックスに取り組んでいます。
2016年度は、バイオマスボイラーをメンテナンスしたため昨 年より稼働率が低下しました。その影響で再生可能エネルギーの利用量は前年度比15.5％減少し10,579㎘（国内DICグループエネルギー消費量の9.5％）となりました。この結果、2016年度の再生可能エネルギーによるCO₂排出量の削減効果は25,884tとなりました。また、現在、鹿島工場内に出力1,600kWのメガソーラー（面積13,772㎡に278wの太陽光パネル5,588枚設置）の建設を進め、2018年1月からの稼働を予定しています。さらに2017年12月に北陸工場（石川県）にバイオマスボイラーの導入を計画するなど、今後も「多様なエネルギー源を活用したベストミックス」を追求しながら温室効果ガスの削減に努めていきます。
なお、前述のCGSを含めた自家発電量は、2016年度、7,014万kW（前年度比9.0％増）に達し、DIC国内グループの全消費電力量の25.6％となりました。

DICグローバル本社ビルのエネルギー消費量

主な環境性能

• 基本設計時の建物運用に伴うCO₂排出量：東京都省エネカルテ基準比43.3％（1,089t･CO₂/年）削減
• 高効率変圧器の採用と太陽光発電設備（50kW）および蓄電池設備（100Ah）の設置
• 照明設備:高効率型LEDグリッド照明・エコルミLEDと自動調光制御システムを採用
• 空調:自然換気と高効率電気熱源空冷ヒートポンプエアコンによる個別分散制御方式を採用
• 地下駐車場の換気方式はCO₂制御を採用
• BEMS（省エネルギー運用支援システム）を採用
• 雨水・湧水を雑用水（外構屋上緑化の灌水と全館トイレ洗浄水）として利用

◆環境性能評価：CASBEE^※による評価はSランク

• CASBEE（建築環境総合性能評価システム）の評価は「Sランク（素晴らしい）」「Aランク（大変良い）」　「B+ランク（良い）」「B－ランク（やや劣る）」「Cランク（劣る）」と5段階設定されている。

06海外DICグループにおけるCO₂排出量とCO₂排出原単位

2016年度の海外DICグループは、生産数量が前年度比3.5％増加する中でエネルギー使用量も同3.2％増加（原油換算：176,595㎘⇒182,271㎘）し、エネルギー消費原単位はほぼ前年度並み（6.764GJ/t⇒6.746GJ/t）でした。
一方、CO₂排出量は2.2％増加（408,091t⇒417,184t）にとどまり、CO₂排出原単位は同1.2％減少（403.3kg-CO₂/t⇒398.4kg-CO₂/t）しました。
CO₂排出量が増加した要因は、中国とアジアパシフィック地区において、特に液晶や顔料などのファインケミカル製品（高原単位製品）の生産量増加が影響したことによります。一方、欧米（生産数量は同0.5％増）での生産効率化の取り組みが大きく寄与し、海外グループのCO₂排出量は2.2％増加にとどまりました。

海外DICグループでは、主に下記のような省エネルギー施策を実施しました。

	工　場	実施した省エネ施策	2016年度効果
			エネルギー削減量 (年/ GJ)	CO2削減量 ( t )
AP	DIC ファインケミカルズ	冷却水循環ポンプ内のVFD	543	31
	DIC ファインケミカルズ	照明をLED 灯への変更	659	38
	DIC インディア	燃料の変更	640	44
	DIC コンパウンド(マレーシア)	工場内節電	853	49
	DIC グラフィックス (タイランド)	照明をLED 灯への変更	504	29
	サイアムケミカル	冷却水自動制御化	698	40
欧米	DIC ヨーロッパ（オーストリア）	工場内節電	1,116	64
	DIC イメージングプロダクツ（USA）	余分なポンプの排除	1,434	83
	DIC イメージングプロダクツ（USA）	コンプレッサー運転	372	22
中国	青島迪愛生液晶	断熱材改善、プロセス最適化、溶媒濃度低減	7,326	439
	青島迪愛生液晶	高効率製造設備の稼働	1,124	66
	中山DIC 色料	冷却水設備の節電	1,229	71
	迪愛生合成樹脂（中山）	用水配管改造とブースターポンプ採用	678	39
	南通迪愛生色料	顔料設備の断熱性向上による熱損失低減	709	43
	南通迪愛生色料	赤顔料粒子の形成機改造による省エネ	481	28
	立大化工股份	冷却水戻り20HP ファン周波数可変化	535	31
	張家港迪愛生化工	焼却炉の蒸気廃熱回収	6,124	367

海外における省エネルギー活動の推進

海外DIC グループでは、各国・地域のインフラ事情や法規制が異なる中で、化学工業界の先進的な事例となるようエネルギーの削減・効率的な運用に取り組んでいます。
海外DICグループの事業所では徐々に省エネ活動が醸成してきており、2016年度は72件のテーマに取り組みました。その結果、1,817t/年のCO₂排出量を削減（海外DICグループの前年度CO₂排出量の0.4％削減）しました。2017年度はDIC本社と海外DICグループ会社の連携をさらに強化し、地球温暖化防止に注力していきます。

海外における省エネルギー活動実績

地　域	実施テーマ（件）	エネルギー削減量（GJ）	CO2削減量 (t-CO2/ 年)
中　国	29	20,164	1,194
AP 地区	34	7,099	419
欧州その他	9	3,545	204
海外関係会社合計	72	30,808	1,817

アジアパシフィック

DICグループの中で19％のCO₂排出量を占めるアジアパシフィック地区では、隔年に11ヶ国19事業所のエネルギー担当者が一堂に会し、エネルギー管理に関する課題や省エネの進捗などを話し合う「省エネ推進会議」を開催しています（中国と交互に開催）。2016年度は10月にシンガポール（DIC-APオフィス）にて、AP地区のESHカントリーヘッド会議を開催しました。
この会議では、2017年度の地球温暖化防止の取り組み方針（省エネ・低炭素化の削減目標）について説明し、具体的な活動計画を決定しました。DIC本社はCO₂排出量削減目標達成に向けて、AP地区に対しては①各事業所省エネ計画の実行、②省エネ診断の継続実施、③エネルギー管理の実用マニュアルと省エネ事例集の翻訳版配布（実用と定着が当面の目標）、④大規模事業所を対象にした省エネ・低炭素化プロジェクトの立ち上げと支援を実施していきます。

太陽光発電設備を新設してCO₂排出量を削減　【サイアムケミカル社（タイ）】

中国

DICグループの中で10％のCO₂排出量を占める中国地区では、隔年に16事業所のエネルギー担当者が一堂に会し、エネルギー管理に関する課題や省エネの進捗などを話し合う「省エネ推進会議」を開催しています（APと交互に開催）。
2016年度は11月に南通DIC色料（南通市）において安全・環境・省エネ推進合同会議を開催。今年はAP地区からEHS担当者2名を招いて総勢約40名が参加しました。省エネ推進会議では、2017年度の地球温暖化防止の取り組み方針（省エネ・低炭素化の削減目標）について説明し、中国地区におけるCO₂排出量の削減目標を決定しました。また、各社の取り組み事例と今後の計画について発表しました。会議のねらいは、各社が発表するエネルギー管理状況や省エネ活動を参考に自社のレベル向上を図ることにあり、好事例を水平展開するなど波及効果が高まっています。
また、各社のエネルギー管理状況やエネルギー設備のパフォーマンスを点検する省エネ診断活動では、DIC省エネマスターが「省エネ推進体制」「エネルギー使用量の把握状況」「方針策定と目標管理の状況」「主要設備のパフォーマンス」等を現地確認し、レーダーチャートで強みと弱みを可視化して改善に反映しています。この省エネ診断活動は2017年度においても継続実施していきます。

軽油からバイオマスボイラーに切り替え　【DIC海南迪愛生微藻（中国）】

設備の最適化で冷凍機の消費電力を大幅に節減　【迪愛生合成樹脂（中山）】

中山DICの金属石鹸製造工場では、冷凍機の消費電力が工場全体の3割を占めています。その内訳は、距離の離れた原動機によって供給する冷却水、冷凍機の稼働時に全開作動する給水ポンプです。
これらを効率的に稼働させるため、2015年5月にプロジェクトを立ち上げ、工程・設備の見直しと改善策を検討しました。そして、冷凍機の近くに冷却水を循環再利用するクーリングタワーと冷却水の給水ポンプを新設し、冷凍機のコンプレッサーと冷凍水の給水ポンプを連動させて、冷凍水の温度調整を自動化。こうして2016年1月から本格運用を開始し、約32万kWh/年の消費電力を約12万kWh/年へ大幅に節電しました。

樹脂ワニス工場廃液の燃焼処理の余熱を有効利用　【南通迪愛生色料】

樹脂ワニス廃液は場内焼却炉で燃焼させ、発生する排ガスは700～800℃に達します。南通DICでは、この熱源を有効利用するため新たに熱交換器を導入し、シャワー用温水や顔料製造工程で使う温水に再利用。電気代換算で約16.8万元/年を節約しています。

米 国 ・ 欧 州

北米・中南米13ヶ国、欧州43ヶ国で事業展開するサンケミカルグループは、2013年10月にITを活用した環境データ収集システム「Eco Track」を構築し、153拠点のエネルギー・水・廃棄物・安全データの一元管理をスタート。各所の生産情報・省エネ等の取り組み施策・CO₂排出量などの可視化を図り、情報の共有化と有効施策の水平展開を推進しています。
2014年度からシステムを本格運用し、データの可視化⇒解析⇒改善策の創出⇒水平展開のサイクルが加速し、省エネ活動はめざましく進展しています。
例えば、各種製造装置にセンサーを取りつけてソフトウェアで解析し、工程ごとにムダのない電力供給量や稼働時間を割り出すなどして生産を最適化した結果、生産量が増加する中で最大電力消費量が大幅に抑制でき、省エネルギーとコスト削減に成功した事例もあります。
また欧州では、再生可能エネルギーの活用にも積極的に取り組み、2016年度は 913万kWh（バイオマス熱利用89%、水力9%、太陽光2%）を賄い、省エネルギーとCO₂排出削減に寄与しています。
また、2016年度から、エネルギー管理専門の設備機器メーカーと省エネルギーに関する包括契約を締結。省エネルギー推進のためのマネジメントから全工場の設備機器や管理システム、各部門の活動に至るまで多面的な助言を受けながら、さらなる省エネのパフォーマンス向上に取り組んでいます。

07生産活動以外の取り組み

2016年度もクールビズ・ウォームビズを励行しました。また、オフィス・事業所では古くなった照明器具や空調機器をトップランナー基準に準拠した高効率タイプにリプレイスする一方、照明の不要時消灯やエアコンの温度設定を夏28℃・冬22℃に徹底するなど、社員の省エネ意識向上にも継続的に取り組みました。

08CDPへの情報開示

CDPは国際的な非営利団体で、気候変動の抑制を目的に、機関投資家を代表して企業の気候変動に対する取り組みや重要な環境情報の開示を求め、回答を分析・評価して投資家に公表しています。グローバル大手企業約5,500社（日本は大手企業500社）がその対象で、①戦略、 ②温室効果ガスの排出量、 ③削減目標と計画、 ④具体的な削減活動の取り組み内容に応じて評価され、企業価値を測る重要指標となりつつあります。
DICは2010年からCDPに回答し、2016年調査で温室効果ガスの排出削減や情報開示の活動が高く評価され、最上位の“リーダーシップレベル”に位置づけられる最高スコアのAに次ぐ「A-」と認定されました。日本企業では81社（A＝22社、A-＝59社）がリーダーシップに位置づけられ、素材セクターの最高スコアは「A-」でした。

今後の取り組み

今後さらにグループ全体で幅広く深くエネルギーの効率化を推進するため、新たな取り組みをスタートしています。例えば、国内グループでは、各生産拠点のエネルギー担当者が定期的に話し合う場を設け、4つの重要テーマ「①省エネルギーの推進、 ②地域ごとのエネルギー共同購入（電力・ガスの全面自由化の活用）、 ③電気トラブルゼロを目指す電気技術の向上、 ④原動機のパフォーマンス向上」を設定し、分科会ごとに活動しています。こうした活動を通じて課題を深掘りしながら専門家を育成し、グループ全体の対応力を底上げしていく計画です。

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