GRIスタンダード対照表

本報告書は、GRI(Global Reporting Initiative)サステナビリティ・レポーティング・スタンダードの中核(Core)オプションに準拠しています。













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ウェブサイト

DICレポート2018詳細版(PDF)
GRI 102: 一般開示事項 2016
1 組織のプロフィール
102-1 組織の名称 P3   G4-3 -
102-2 活動、ブランド、製品、サービス P11-12     -
P13-14
P15-16
P17-18
P19-20
P21-22
P130-133
102-3 本社の所在地 P3   G4-5 -
102-4 事業所の所在地 P3-4   G4-6 -
P158
102-5 所有形態および法人格 P3   G4-7 -
102-6 参入市場 P3-4   G4-8 -
P11-12
P37-38
P44-46
P47
P99
P103-105
P130-133
102-7 組織の規模 P3 プリンティングインキ
ファインケミカル
ポリマ
コンパウンド
アプリケーションマテリアルズ
G4-9
P158
P123-127
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 P115 有価証券報告書:従業員の状況 G4-10 6.4 
6.4.3
102-9 サプライチェーン   持続可能な調達
サプライヤーのプロフィールは、現在情報開示調整中
G4-12  
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 重大な変化なし   G4-13
102-11 予防原則または予防的アプローチ P50-57   G4-14 6.2
P60-65
102-12 外部イニシアティブ P44-45 CDPへの情報開示 G4-15 6.2
P60      
102-13 団体の会員資格 ●国連グローバル・コンパクト ●一般社団法人 日本化学工業協会 ●一般社団法人 日本経済団体連合会 ●公益社団法人 経済同友会 ●印刷インキ工業連合会 P103-105   G4-16 6.2
2 戦略
102-14 上級意思決定者の声明 P5-8   G4-1 6.2
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 P43-47 プリンティングインキ
ファインケミカル
ポリマ
コンパウンド
アプリケーションマテリアルズ
G4-2 6.2
P50-57
3 倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 P1   G4-56
P49
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 P49   G4-57
G4-58
4 ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 P36 役員紹介 G4-34 6.2
P44
102-19 権限移譲 P44   G4-35
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 P44   G4-36
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 P41-42   G4-38 6.2
P36-40
P36-41
102-23 最高ガバナンス機関の議長 取締役会の議長は、取締役会長が担っている。 P93-94 役員紹介
コーポレートガバナンス
有価証券報告書:コーポレートガバナンスの状況等
G4-39 6.2
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 P36-40   G4-40 6.2
P36-41
102-25 利益相反 P36-40   G4-41  
     
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役 P44   G4-41  
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント P43-47   G4-45 6.2
P50-57
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 P44   G4-46
P50-57
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー P50-57 サステナビリティ推進体制 G4-47 6.2
P44
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 本報告書はサステナビリティ委員会を通じ、役員によるレビューを 経て発行   サステナビリティ推進体制 G4-48
102-33 重大な懸念事項の伝達 P44   G4-49 6.2
P50-57
102-35 報酬方針 P40   G4-51 6.2
P36-41
102-36 報酬の決定プロセス P40 DICグループエグゼクティブの評価制度統一化
G4-52
P116
102-38 年間報酬総額の比率   有価証券報告書:従業員の状況 G4-54  
5 ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト P137   G4-24 6.2
102-41 団体交渉協定 日本:労働協約の対象者に対する労働組合加入率は約100% 海外:団体交渉協定については、各国での法規制に基づき対応 G4-11 6.3.10 
6.4
6.4.3 
6.4.4
6.4.5
102-42 ステークホルダーの特定および選定 P137-141   G4-25 6.2
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 P137-141   G4-26、
G4-PR5
6.2 
6.7
6.7.4
6.7.5
6.7.6
6.7.8
6.7.9
102-44 提起された重要な項目および懸念 ステークホルダーとのコミュニケーション G4-27、
G4-PR5
6.2
6 報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 P3   G4-17 6.2
P158
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 P43-47   G4-18
102-47 マテリアルな項目のリスト P46   G4-19
102-48 情報の再記述 該当なし   G4-22
102-49 報告における変更 該当なし   G4-23
102-50 報告期間 本レポートについて P2   G4-28
102-51 前回発行した報告書の日付 本レポートについて P2   G4-29
102-52 報告サイクル 本レポートについて P2   G4-30
102-53 報告書に関する質問の窓口 < お問い合わせ先> 裏表紙   G4-31
102-54 GRI スタンダードに準拠した報告であることの主張 本レポートについて P2   G4-32-a
102-55 内容索引 本対照表が該当   G4-32-b  
102-56 外部保証 P60   G4-32-c、
G4-33
7.5.3
P154
103 マネジメント手法
GRI 102: マネジメント手法 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 P46   G4-
DMA-a、
G4-20、
G4-21
103-2 マネジメント手法とその要素 ■DICのマテリアル22 項目
■環境に貢献する製品・サービスの推進、低炭素社会への貢献、彩りある快適な生活への貢献
P128-129
P130-133
  G4-DMA-b、
G4-EN34、
G4-LA16、
G4-HR12、
G4-SO11
■ソリューションの提供、コンパウンディング力による革新、グローバルな技術開発力の強化、次世代事業の創出、オープン・イノベーションの推進 P130-133
■社会との共生・社会貢献、ブランド力・レピュテーション(評価)の向上 P129
P134-136
P137-141
■環境負荷低減の実践、低炭素社会への貢献、労働安全衛生と健康の推進 P60-108
■品質マネジメント力の向上 P109-111
■グローバル人材の育成・強化、ダイバーシティの推進、少子化・高齢化への対応 P112-124
■人権の尊重、サプライチェーン・マネジメントの推進 P112-124
P125-127
■経済のグローバル化への対応・ガバナンス力の強化、デジタルビジネスへの対応
P48-49
P50-57
P58-59
103-3 マネジメント手法の評価 評価結果は上記記載と同様、各ページに記載 P44   G4-
DMA-c
 
200 経済
GRI 201: 経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 P3-4   G4-EC1 6.8 
6.8.3 
6.8.7 
6.8.9
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度     G4-EC3
GRI 202: 地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 有価証券報告書 G4-EC5 6.4.4 
6.8
GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス P134 ウェブサイト(Global | HOME > サステナビリティ > 社会との共生・社会貢献) G4-EC7 6.3.9
6.8
6.8.3 
6.8.4
6.8.5 
6.8.6
6.8.7 
6.8.9
203-2 著しい間接的な経済的インパクト P134-136 ウェブサイト(Global | HOME > サステナビリ
ティ > 社会との共生・社会貢献)
G4-EC8 6.3.9 
6.6.6
6.6.7 
6.7.8
6.8 
6.8.5
6.8.6 
6.8.7
6.8.9
GRI 205: 腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所   コンプライアンス 事業所における腐敗に関するリスク調査は行っていないが、当該リスクの高い国・地域においては、法務研修を強化している G4-SO3 6.6 
6.6.3
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P48-49 持続可能な調達 G4-SO4 6.6 
6.6.3
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当なし P48   G4-SO5 6.6 
6.6.3
GRI 206: 反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし P48   G4-SO7 6.6 
6.6.5
6.6.7
300 環境
GRI 301: 原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積 現在情報開示調整中 G4-EN1 6.5.4
GRI 302: エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 P75-92   G4-EN3 6.5.4
組織内で発電した再生可能エネルギーは売電せず、組織内で全て使用 P100
302-2 組織外のエネルギー消費量 -   G4-EN4 6.5.4
302-3 エネルギー原単位 P75-92 エネルギーの種類別、バウンダリー別の情報は、現在入手が困難 G4-EN5 6.5.4
P100
302-4 エネルギー消費量の削減 P75-92   G4-EN6 6.5.4 
6.5.5
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減   社会課題のビジネス展開
新技術と価値の創造
G4-EN7 6.5.4 
6.5.5
GRI 303: 水 2016
303-1 水源別の取水量 P94-95   G4-EN8 6.5.4
P100
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源   水資源の管理 G4-EN9 6.5.4
GRI 305: 大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) P75-92   G4-EN15 6.5.5
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)   現在情報開示調整中 G4-EN16 6.5.5
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) P79   G4-EN17 6.5.5
P106-107
305-4 温室効果ガス(GHG) 排出原単位 P75-92   G4-EN18 6.5.5
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 P75-92   G4-EN19 6.5.5
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 P108   G4-EN20 6.5.3 
6.5.5
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 P93-94   G4-EN21 6.5.3
P96
GRI 306: 排水および廃棄物 2016
306-1 排水の水質および排出先 P93-94   G4-EN22 6.5.3 
6.5.4
P100
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 P97-100   G4-EN23 6.5.3
P100
306-3 重大な漏出 該当なし     G4-EN24 6.5.3
306-4 有害廃棄物の輸送 該当なし     G4-EN25 6.5.3
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域   水資源の管理 G4-EN26 6.5.3 
6.5.4
6.5.6
GRI 307: 環境コンプライアンス 2016
307-1 環境法規制の違反 P66   G4-EN29 4.6
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー   持続可能な調達
現在情報開示調整中
G4-EN32 6.3.5 
6.6.6
7.3.1
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 P125-127   G4-EN33 6.3.5 
6.6.6
7.3.1
400 社会
GRI 401: 雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 P115 多様な人材の採用 G4-LA1 6.4 
6.4.3
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 P112   G4-LA2 6.4 
6.4.3
6.4.4
401-3 育児休 P122   G4-LA3 6.4 
6.4.3
GRI 402: 労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 労働協約で定める適切な通知期間を有する     G4-LA4 6.4 
6.4.3
6.4.4 6.4.5
GRI 403: 労働安全衛生 2016
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 P70   G4-LA6 6.4 
6.4.6
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 正式協定の中に、安全衛生条項は含まれている   長時間労働の防止と年次有給休暇の取得促進 G4-LA8 6.4 
6.4.6
GRI 404: 研修と教育 2016
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム P60-74   G4-LA10 6.4 
6.4.7
6.8.5
P81
P110
P112-124
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 P116 グローバルな人材マネジメント
人材の登用・育成
G4-LA11 6.4 
6.4.7
GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ P41-42   G4-LA12 6.3.7
6.3.10
6.4 
6.4.3
P115
P120
GRI 406: 非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 該当なし     G4-HR3 6.3 
6.3.6
6.3.7 
6.3.10
6.4.3
GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー P112 グローバルに信頼され誇りある企業市民であり続けるために
持続可能な調達
G4-HR4 6.3 
6.3.3
6.3.4 
6.3.5
6.3.8 
6.3.10
6.4.3 
6.4.5
GRI 408: 児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P112 持続可能な調達 G4-HR5 6.3 
6.3.3
6.3.4 
6.3.5
6.3.7 
6.3.10
GRI 409: 強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P112 持続可能な調達 G4-HR6 6.3
6.3.3
6.3.4
6.3.5
6.3.7
6.3.10
GRI 410: 保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員   人材マネジメント G4-HR7 6.3 
6.3.5
6.4.3 
6.6.6
GRI 411: 先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし     G4-HR8 6.3 
6.3.6
6.3.7 
6.3.8
6.6.7
GRI 412: 人権アセスメント 2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 P112   G4-HR9 6.3 
6.3.3
6.3.4 
6.3.5
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修   人材マネジメント G4-HR2 6.3 
6.3.5
GRI 413: 地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所   ステークホルダーとのコミュニケーション G4-SO1 6.3.9 
6.6.7
6.8 
6.8.5
6.8.7
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー   持続可能な調達
現在情報開示調整中
G4-LA14、
G4-HR10、
G4-SO9
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 P125-127 特定されたサプライヤーの数、特定されたマイナスのインパクトは、現在情報開示調整中 G4-LA15、
G4-HR11、
G4-SO10
 
GRI 415: 公共政策2016
415-1 政治献金     G4-SO6  
GRI 416: 顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価   プロダクトスチュワードシップを基盤に
品質
G4-PR1 6.3.9 
6.6.6
6.7 
6.7.4
6.7.5
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 罰金または処罰の対象となるような違反なし   トラブルの再発防止に向けて G4-PR2 6.3.9 
6.6.6
6.7 
6.7.4
6.7.5
GRI 417: マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 P101-105 顧客満足への取り組み G4-PR3 6.7
6.7.3
6.7.4
6.7.5
6.7.6
6.7.9
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし     G4-PR4 6.7
6.7.3
6.7.4 
6.7.5
6.7.6 
6.7.9
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし     G4-PR7 6.7
6.7.3
6.7.6
6.7.9
GRI 418: 顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし     G4-PR8 6.7
6.7.7
GRI 418: 顧客プライバシー 2016
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当なし     G4-SO8、
G4-PR9
6.6
6.6.3
6.6.7
6.8.7

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