ＤＩＣ インドネシア子会社のボイラ用燃料にパーム椰子殻を採用 CO2排出量の削減を目的に、石炭から木質バイオマス燃料への置換を本格化

ＤＩＣ株式会社（本社：東京都中央区、社長執行役員：猪野薫）は、地球温暖化防止への取り組みとして、温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）排出量の削減を目的に、インドネシアの100%子会社であるＰＴ.ＤＩＣグラフィックス（PT.DIC Graphics、本社：ジャカルタ）で顔料を生産するカラワン工場において、場内で使用する熱エネルギーを得るボイラ用燃料の一部を石炭からパーム椰子殻（Palm Kernel Shell、以下PKS）に置換する取り組みを2018年1月より本格開始しました。

再生可能エネルギーであるPKSは、カーボンニュートラルの観点からCO2排出を抑制する有効な手段としてグローバルに注目されています。インドネシアは、世界第二のパームオイル生産国であり、オイルを抽出した後のPKSが豊富に発生します。
当社グループは、現用の石炭よりもコストはかかりますが、PKSが石炭と同じ固形燃料であるとともに、発熱量がほぼ同等であることから採用しました。

同工場は、当社が連結子会社化した2012年以降、右肩上がりの増産に伴う消費エネルギーの増大によるCO2排出量増加が課題でした。同工場では、2017年、エネルギーマネジメントシステムの国際規格である「ISO-50001」認証を取得し、PKS試用に続いて石炭使用量の約12％をPKSに置換することで年間約5,000tのCO2排出量削減を実現するなど、環境負荷低減への取り組みをスタートしました。
今年度からは同活動を本格化し、PKS比を25％まで引き上げることでCO2排出量を年間約10,000t（2016年比15％）削減しており、当社グループ全体の約2％削減に寄与しています。

当社グループは、「2013年を基準年として2020年時点にCO2排出量を7.0％削減する（年平均1.0%削減）」とする目標を掲げて、省エネルギーと低炭素化の推進に取り組んでいます。これまでも国内外において、バイオマスボイラ、風力発電、太陽光発電、コージェネレーションシステム（熱と電力の併給設備）の導入といった地球温暖化防止につながる投資を実施してきました。
今後も引き続き、グローバルで温室効果ガスの削減に努め、サステナブルな社会の実現に貢献していきます。

以上